海外での腎移植など渡航治療に役立つ情報と滞在支援なら「海外腎移植事情研究協会」
腎移植は、単なる延命策である透析療法とは違い、糖尿病や高血圧の合併症から引き起こされる腎不全から健康を回復するための、外科領域・免疫学ともに、医学的には既に世界的に確立された唯一無二の根本治療です。
肉体的・時間的、そして精神的にも極めて辛い透析と決別するため、あるいはまた、恐ろしい人口透析や腹膜透析生活に陥る前に、腎不全の根本治療である腎移植手術を求め、海を渡り海外で腎臓移植手術をお受けになることをお考えの患者さまもおいででしょう。
私どもの名称である「海外腎移植事情研究協会」（海腎協）は、読んで字のとおり、遅々として進まない日本の臓器移植医療、特に腎移植に関して、海外諸国の腎移植事情はどうなっているのかを調査・研究し、ドナーに恵まれないため腎臓移植のチャンスが得られない日本人患者さんに、少しでも有益な情報を発信するため１９８７年から活動をスタートさせ、本年２０２５年で、私ども海腎協の活動は３８年目を迎えました。
長年の活動の中では、医療先進国のひとつに数えられる我が国にありながら、なぜ腎移植が進まないのか、その理由のひとつである、透析業界の驚くべき実情を解説した「透析の問題点」や「透析前の腎臓移植」も、執筆・公開してまいりました。
そして活動開始から３７年が過ぎた２０２４年からは、これまで海外で行われた日本人患者さんの腎移植を長年にわたってサポートしてきた豊富な経験を活かし、腎臓移植のみならず、患者さん自身の幹細胞を用いた、糖尿病の根本治療である最先端の臓器再生医療、また、卵子提供・代理出産プロフラム（生殖補助医療）を利用した最新の不妊治療など、日本では事実上、得ることが難しいそれら医療を必要とし、海外にその活路を求める患者さまに、医療通訳と渡航先での滞在支援サービスを提供する「医療通訳兼役務サービス提供組織」として生まれ変わりました。
腎移植に限らず、海外のいくつかの医療機関は、日本では得られない各種の医療サービスを「ビジネス」として提供しています。
例えば、糖尿病や高血圧の合併症などから陥ってしまった血液透析生活から離脱するため、あるいは透析に陥る前に受ける先行的腎移植や、前述した糖尿病を根本解決する外科的アプローチによる治療、また、ご自身が理想とする家族計画やライフスタイルを実現させるための、最先端の不妊治療などを提供している医療機関が存在いたします。
国内では親族でドナーになってくれる方がいなければ、日本臓器移植ネットワークに献腎移植（死体から提供される臓器を用いての腎臓移植）の登録をして、その順番が訪れることを待つほかありません。しかし順番が回ってくるまでは、およそ１５～１７年も待たなければならない現状がありますから、例えば６０歳で慢性腎不全を患ってしまった患者さまは、７５才を超えないと順番が回ってこない計算になります。
すると、「世界一般の移植関係医の標準的な理解として、腎移植適応年齢は（その患者の全身状態にもよりますが）およそ７０才以下の患者に対して行なう」という一つのガイドラインから外れてしまい、いざ高齢者に順番が訪れたとしても、体力的な問題から執刀を拒否されるケースが生じることが危惧されます。
また、さらに近年、患者の優先順位を決めるための選択基準（待機日数・居住地・血液型・HLAタイプ・提供される臓器の大きさなど）のほかに、若い患者に高いポイントを付与（具体的には１６歳未満の患者に１４点を付加、１６歳以上２０歳未満の患者には１２点を付加）して、待機患者としての総合スコアをあげた上で、優先的に移植手術が受けられるよう、患者の選択基準にも変化がありました。この変化は年配の患者さんには明らかに不利に働くでしょう。
将来ある若い患者さんに優先的に臓器が配分されることは、社会的に見れば大きな意義があることに異論は挟みませんが、この結果として年配の患者さんの移植手術は、後回しになってしまうという事態も生じているようです。
一方で、毎週どころか週に１２例もの腎移植を手掛けているような症例数の多い海外の病院では、日本を出発する前に万全な準備を整えることにより、通常は申し込みから１月～２月といった極めて短い待機機関にて手術が実現して帰国することがほとんどでした。
海外には、わが国では得ることが難しい、これらの医療サービスを提供してくれる、症例豊富な医療機関や医師が存在するにもかかわらず、その探し方が分からない、あるいは信頼できる通訳やサポーターがいないなどの理由で、はじめの一歩を踏み出すことが出来ない患者さまは、ぜひ私ども海腎協の情報や医療通訳ならびに現地での滞在支援サービスをお役立てください。
【ドナーに関してよくある誤解】
臓器移植については、ドナーに関する質問や要望を受けることがありますが、ここで改めてご説明いたします。
ドナーは、免疫学および移植術に精通した腎内科医と移植外科医の、高度な医学的専門知識に基づいた判断、および、各国の移植関連法規を満たしていることを確認するため、当該移植医療機関に属する倫理委員会の許可を受けて、はじめて選定されます。したがって、私ども海腎協や患者さまがドナーを調達したり、ましてや選定することなどは出来ません。
この倫理委員会では先ず、ドナー候補者の精神状態が検査され、十分な自己決定能力を有しているかを調べ、そのうえで「臓器提供が強制されたものではなく、あくまで自由意思によるものか」と、「提供に対する金銭的対価を受け取ることはないか」について主に調査されて、臓器売買による違法な手術が行われないよう、数回のインタビューにて確認されるのが通常です。
もちろん、ガン・HIV・肝炎をはじめとする、伝染性の疾患がないことや、腎機能そのものについても大前提として調べられます。
また、多くの国では精神科医が手術室にも立ち会って、手術直前のドナーの精神状態のチェックを行っています。
余談となりますが、過去に何度か「私の臓器を買って欲しい」などと問い合わせ受けたこともありました。しかし臓器移植に用いられる臓器は、単にそれがあるだけでは移植手術には結び付きません。（機械部品の交換とは違うのです）
臓器移植術を行うには、患者とドナーとの間で組織のマッチングを図ることが、世界のどの国で行われる手術であっても必須の確認事項なのです。
患者とドナー両者の赤血球ABO型と、患者さまの既存抗体量(PRA)、ドナーの感染症の有無、さらには何万とおりもの組み合わせがある「白血球HLA型」が両者の間で一定程度適合しなければ、術後にいくら免疫抑制剤を服用したとしても、拒絶反応が発現ことは明らかです。
これらの免疫学的な専門検査にすべてパスしたうえで、さらに両者の最終的な相性を確認するために行われる「クロスマッチ検査」の陰性結果を極めて慎重に確認したあとで、はじめて移植術が行われるのです。
したがって繰り返しになりますが、ドナーは極めて高度な医学的専門知識に裏打ちされた所見に基づいて、専門医および倫理委員会の承認により決定されるもので、その選択について、私ども海腎協や患者さまが口をはさむ余地など一切ないことをご理解ください。
また、この話題は日本人としては、にわかに理解できない行動ではあるものの、世界にはご自身の「人生観」「死生観」「宗教観」などに突き動かされ、困難な闘病生活を余儀なくされている患者に、自らの臓器を提供して患者の窮状を救うという崇高な意思を持つ利他的な臓器提供者が少なからず存在していて、親族以外からの臓器提供が増加傾向にあることも事実で、この親族以外からの臓器提供による生体腎移植が急速に広がっているという記事が、２０２３年に米国の有力紙で報道されました。
なお、このような人間愛に溢れる崇高な意思をお持ちの、利他的なドナーによる善意の生体からの臓器提供であれ、死体からの提供であれ、臓器提供者（ドナー）と患者さんの個人情報が相互に公開されることは絶対になく、この両者は、互いの個人情報を知ることは出来ません。理由としては、将来にわたって、両者の間で絶対にトラブルが生じないとは言い切れないという恐れが払拭できないからで、患者とドナーの個人情報の非公開は、世界の臓器移植現場で貫かれている、臓器移植の大原則とも言われる厳格なルールなのです。
そもそも患者とドナーは、原則として言葉を交わしたり、顔を合わせることは一切ありませんから、個人情報の非開示と併せて後日、何らかのトラブルに発展することはないと考えてよいでしょう。
加えて述べれば、日本国内で行われる死体からの献腎移植においても、患者はドナーの個人情報を知ることは出来ませんし、逆にドナーのご家族も、誰がレシピエント（患者）なのかを知らされることはないのです。
さて、「外国で病気を治す」と一口に言いましても、海を渡って医療行為や処置を受けるには、その地に飛ぶこと以前に、言語のバリアをクリアし、なおかつ文化・宗教の違いを十分に理解するなど、乗り越えなければならない壁がいくつも存在いたします。
私ども海腎協では、長年にわたり多くの国々で、日本人患者さんに対する腎移植実現のためのサポートを行ってきた経験から、我が国と諸外国との習慣の違い、特に医療文化の違いについても的確なアドバイスを差し上げられます。
この医療文化の違いを十分に理解しないと、現場では必ず混乱や意思疎通に問題をきたします。それは安心して医療を受けるにあたり、大きな障害となるでしょう。 海外で医療行為を受けるには、我が国と諸外国との医療文化や宗教の違いを正しく認識することが極めて重要ですから、当会の長年の活動による豊富な経験をどうぞお役立てください。
私ども海腎協では、渡航先の国や医療の内容を問わず、海外で行われる医療行為を日本人が安心して受診できるよう、以下の役務をご提供いたします。
・日本の検査結果を正確に翻訳してご提供。
・現地医療機関での通訳・翻訳業務。
・航空券や宿泊施設の代理手配、現地までの添乗および現地での移動手段の確保。
・各国での入国審査・通関・ビザ取得のお手伝い。
・人工透析スケジュールの調整。
・処方された免疫抑制剤などの各種薬剤について、その理解を深めるための説明。
・渡航先に滞在中の洗濯物の処理や、日々必要となる生活支援。
・私どもが現地で調理する日本食の給食サービス。
・日用品の買い物や、リハビリのお手伝い。
・帰国時のサポートと、現地語で書かれた医療情報の日本語への翻訳。
以上の役務に関連する、あらゆるサービスを提供して、通訳や翻訳業務を中心としつつも、患者さまが海外滞在中に不自由を感じることがないよう、あらゆる身の回りのお世話をサポートいたします。
＊役務サービスを提供する国は問いませんが、当面の間、言語は英語とスペイン語およびタガログ語に限定させていただきます。
なお当会は、患者さまが海外でお受けになる医療を「勧誘」したり、「仲介」または「あっせん」や「連絡・調整」をするものではありません。
患者さまが希望される医療を提供してくれる医療機関の情報は、無料でご提供いたしますが、実際に当会の医療通訳・役務提供サービスを利用される際には、渡航先の国や地域により、事前にお示しする見積り書に基づき、当会が定める日当を申し受けます。ただし、通訳や支援サービスが不要の場合には、お支払いは不要です。
詳細につきましては、どうぞお気軽にお問い合わせください。
海外で受けられる具体的な医療サービスや種類の情報、および、通訳や渡航先での療養中に必要となる、さまざまな役務サービスの提供についてのご相談・お問い合わせ等がありましたら、私ども海腎協の担当者の直通電話：080-7841-8989までお気軽にご連絡ください。ご相談は無料で承ります。
また、メールでのお問い合わせは、info（アットマーク）kidney-tp.org までお願いいたします。
なお、メールの送信にあたっては、上記の（アットマーク）を 英数文字の @ に置き換えてお送りください。
スパムメール防止のため、ご協力をお願いいたします。
●私ども海腎協では２０２１年をもって、移植手術の仲介や調整・あっせんといった活動には終止符を打ちましたが、これから海外で腎移植をお受けになることを希望される患者さまには、いままでの長い経験を活かし、滞在先での医療通訳と生活支援サービスの提供、ならびに海外の受入れ病院などの各種の情報を無料で提供しております。
不幸にも腎不全を患い、一日おきに極めて辛い人工透析や腹膜透析を強いられている患者さま、また、近い将来には透析療法の導入が不可欠との、悲しむべき診断を受けられた方々も決して諦めないでください。
当会は、腎移植により腎不全から健康を回復する様々な情報を、１９８７年以降、３０年以上にわたり発信し続けてきました。
３０有余年に及ぶ長い歴史の中では、医師・歯科医師などの医療関係者をはじめ、文化人・県会議員・芸能人・プロスポーツ関係の方々、また、海外在住の外国人の患者さまの移植手術もサポートさせていただきました。
日本では非血縁者からの臓器提供が事実上、禁止されているためドナーが得られず、人工透析や腹膜透析に甘んじなければならない患者さんが大勢いらっしゃることでしょう。しかし海外では、血液透析や腹膜透析療法は、あくまで移植までの「繋ぎ」の医療であり、腎不全の根本治療として腎臓移植手術を受けることは、第一選択肢となっています。
血液透析や腹膜透析では、単なる延命策であり、これによって腎不全が決して治らないことは理解なさっておられることでしょう。時間的・肉体的・精神的に大きな苦痛を伴う透析から抜け出したご自分を想像してみてください。水分制限や食事制限から開放され、お仕事に打ち込み、また自由に旅行を楽しむために、腎臓移植手術を検討されてはいかがでしょうか。
その腎移植手術は、免疫抑制剤の長足の進歩も手伝って、すでに世界的に確立された医療行為であり、毎年多くの日本人患者さんが健康を取り戻しておられます。
厚労省が把握しているだけで、過去に５４３名の日本人患者が海を渡って臓器移植を受けているとの報告が２０２３年にありましたが、実際にはその数倍の人数に上るとも言われています。
透析と決別し、自由と健康を回復された患者さんの輪が広がっていますから、すでに海外で腎移植を済まされた先輩患者さんにお会いになって、実際の体験談をお聞きになることもよいでしょう。
私たちのサービス内容
私ども海外腎移植事情研究協会（海腎協）では、深刻な腎不全を患い、あるいは末期腎不全により既に透析生活におられる方々が、海外で腎移植を受ける際に必要なサポートを行っています。治療や渡航に関する不安を少しでも軽くするため、私たちはさまざまなサービスを通じて患者さまの治療が円滑に進むようお手伝いしています。
腎移植に限らず、海外で治療を受けるには、多くの準備が必要です。渡航先の医療機関から求められる事前検査の結果を、渡航先国の言語に翻訳しなければなりませんし、入国書類の作成や税関の手続き、さらには、渡航先の国によってはビザ取得などが必要となります。
こうしたサポートを私どもが行うことにより、患者さまは医療面での準備に集中することができます。患者さまは治療に専念できる環境が整います。
渡航後も、現地の医療機関で必要となる医療通訳（英語・スペイン語・タガログ語対応）をご提供するだけでなく、患者さまが快適に滞在できるように日常生活をサポートします。
例えば、現地のホテルで特別に調理した和食をご提供したり、洗濯や買い物のお手伝いを行ったりします。また、時差を考慮した服薬のアドバイスや、現地の文化・宗教・気候についての情報提供も行っています。
さらに、患者さまのご希望に応じて、航空券や宿泊施設の手配、現地での移動手段の確保などもサポートしています。これらのサービスはすべて患者さまの負担を軽減するために設計されています。
ただし、当会ではすべての患者さまに対応できるわけではありません。自力での移動が難しい場合は、ご家族の付き添いが必要となります。また、希望する医療行為を提供してくれる海外の医療機関は無料で情報提供いたしますが、治療契約は患者さまと医療機関側の間で直接行っていただきます（契約にあたりサポートが必要な場合は、ご要望があればお手伝いいたします）。
したがいまして私たち海腎協、は医療費や医療行為の結果および治療内容には関与しておりませんし、特に医療費については他の海外移植サポート団体とは違い、私どもがお預かりすることはありません。医療費は患者さまから現地医療機関に直接お支払いいただきます。私どもは患者さまと合意した、医療通訳費用や日々のケア・サービスに対する報酬（日当制）を頂戴するだけです。
私たち海腎協のサービスの目的は、腎移植を目指す患者さまが治療と滞在を安心して行えるよう支えることです。特に腎不全や透析の治療で困難な生活を強いられている方々にとって、海外での腎移植は新たな希望の道となるかもしれません。そのために、私たちはこれまで培ってきた長年の経験と豊富な知識を活かし、全力でサポートいたします。
＊当会は海外の医療機関についての情報は無料で提供いたしますが、医療行為の勧誘、仲介ならびにあっせんは一切おこないません。
腎臓移植に限らず、これから海外で治療を受けることをお考えの患者さまは、どんな些細な疑問や不安でも構いません。ぜひお気軽にご相談ください。
腎臓移植について
腎臓移植は、慢性腎不全や末期腎不全で腎機能が著しく低下した患者に、新しい腎臓を移植して健康を回復させる治療法です。日本人の場合、腎不全を患うことになる原疾患で最も多いのが糖尿病の合併症です。
移植が成功すると、透析が不要になり、免疫抑制剤の服用のみで通常の生活が可能となります。この治療法は、単なる延命策である透析とは違い、腎機能回復のための唯一の根本治療法です。
海外での腎臓移植の現状と選択肢
日本国内では透析患者が多く、かつ臓器を提供するドナーが少ないため、腎臓移植は一般的な治療方法とは言えません。しかし、アメリカをはじめ海外では、腎不全に対応するための腎臓移植が広く行われているのです。移植件数も多いため、豊富な実績があります。
透析から解放されたいと考える患者にとって、海外での腎移植は有力な選択肢になるでしょう。
海外での腎移植サポート体制
海外で腎臓移植を受ける際には、現地医療機関との連携、通訳、滞在中の生活支援など、多くのサポートが必要です。海外腎移植事情研究協会では、腎移植の海外サポートサービスを提供し、患者が安心して渡航できるよう、海外で受ける医療や、現地に滞在中の生活を支援しています。
具体的には、現地での通訳や生活サポート、渡航プランの作成や航空券の手配など、きめ細やかな支援を提供しています。
海外での腎臓移植に安心して臨めるよう、万全のサポート体制を整えています。渡航前の準備から現地での生活支援まで、一貫してサポートいたします。詳細は海外腎移植事情研究協会まで、お問い合わせください。
臓器移植医療の課題
国内での臓器移植医療は、ドナー不足や認識の低さから、それを求める患者にとって、十分に機能しているとは言えない現状にあります。
腎移植を含む臓器移植のニーズは年々増加していますが、臓器を提供する意思表示が進まないことから、移植を待つ患者が多く、年間わずか2～3%の人しか移植を受けられません。 また、移植医療を手掛ける医療機関の準備不足や医療体制が十分に整っているとは言えない現状から、せっかく臓器提供の意思表示があっても、それが生かされず、提供された臓器が廃棄処分となる数も毎年、少なくありません。
このため、腎不全患者が海外での腎移植を検討するケースが増えています。しかし、海外で腎移植を受けるには、現地の文化や医療システムの違いを理解し、言語の壁を乗り越えるサポートが必要です。
日本のドナー不足と海外移植の可能性
文化・宗教の違いとサポート体制の重要性
海外での腎移植には、現地での生活サポートが求められます。渡航先での通訳や医療サポート、移動や滞在先の手配まで含めた支援が重要です。
こうした支援により、日本の腎不全患者が不安なく治療を受けられる体制が整います。詳しくは、海外腎移植事情研究協会まで、お問い合わせください。
海外移植のサポート体制
海外での腎臓移植には、現地での通訳・翻訳、交通手段や宿泊施設の手配、生活支援など、様々な支援が必要です。
海外腎移植事情研究協会では、渡航前の計画から渡航先での生活サポートまで、言語や文化の壁を越えた安心を提供します。渡航先での日常生活のサポートには、日用品の買い出しや、日本食を調理して提供することも含まれており、長年の経験を生かして、患者が移植に専念できるような環境を整えます。
海外での腎移植は患者にとって、大きな決断と準備が必要です。しかし適切なサポート体制があれば、移植のプロセスが円滑に進み、安心して手術を受けることが可能となるでしょう。詳しくは、海外腎移植事情研究協会まで、お問い合わせください。
保険・医療費控除について
生命保険や医療費控除の活用方法に関する情報をお知らせいたします。
現時点で有効な生命保険または医療保険にご加入の場合、外国での治療であっても、現地医師団作成の診断書を添付することにより、手術給付金および入院給付金の請求を行うことが可能ですから、詳しくは各保険会社にお問い合わせください。せっかく加入している保険です。有効にご活用ください。
また同様に、現地医師団の医療費領収書を添付することにより、２００万円を上限とした所得税の医療費控除が受けられます。ただし国外での治療のため、高額療養費などの医療費そのものの還付を受けることは出来ません。
詳しくは、税理士または市区町村の税務課までお問い合わせください。
保険や税の控除を上手に利用しましょう。
