海外での腎移植に必要な医療費や諸費用の明細

海外での腎臓移植（腎移植）手術の費用を巡っては、医療費を含めた費用全額の前払いを仲介業者から要求されることが多いですが、大きな費用を前払いすることは、予期せぬ事態が生じた場合に支払い済み資金が返金されない等のトラブルが決して少なくはありませんから注意が必要です。

そこで当会は、あらゆる経費を可視化して具体的にお示しすることで費用の透明化を図っております。
また当会では、コンサル料や着手金、あるいは手付金といったような前払費用は一切いただいておりません。

◆このページの情報でご理解いただけること◆（読了時間：約１０分） 　・仲介業者に一括支払いをすることが、なぜ危険なのか 　・海外の医療機関で腎移植を受けるために必要な費用とは 　・経費の支払方法と、そのタイミング 　・医療通訳とは 　・保険と医療費控除について

【仲介業者に一括前払いをしてはいけない理由】

別ページ「悪徳業者の詐欺の手口」でも詳しく述べていますが、医療費を含めた全額を仲介業者に預けることは危険を伴いますから、費用の支払には細心の注意が必要です。

日本人を含む外国人患者に臓器移植手術を施してくれる海外の医療機関は、２００８年以降その数は激減しました。理由は２００８年にWHOが「渡航移植の原則自粛」を宣言として発出したためです。この「渡航移植の自粛」には世界的に法的な拘束力はないものの、この宣言が採択されてからは、それまで積極的に外国人患者の腎移植を手広く受け入れていた多くの国の保健省が新たな通達を発出した結果、現在では米国人移植チームが執刀する中米、インド人移植チームが手掛ける中央アジア・アフリカの一部の国々でのみ受け入れられている現状があります。つまり２００８年以降はそれまでと異なり、渡航移植は狭き門となりました。

このような不安定な状況にもかかわらず、一部の仲介業者は３，５００万円から５、０００万円という高額な費用を患者さまに一括前払いで支払わせているのも現実です。（各国の受入状況が不安定化したにもかかわらず、患者さまの無知を巧みに利用して、その事実を隠して医療費を含む全額を前払いさせるのです）

そうすると「予期せぬ理由で受入先が変わった」あるいは「保健省の高官に袖の下を支払う必要が生じた」など、様々な理由の下で追加資金の支払いを要求されたり、業者に前払いした資金の全額が宙に浮いたまま、移植手術が受けられないという事態も実際に生じています。

一方で当会では、着手金や手付金といった前払い費用をいただくことはありませんし、医療費は患者さまから医療機関に直接お支払いいただいていますから、上記のような金銭トラブルに発展することはありません。
私どもでは、あらゆる予期せぬリスクを回避するため、すべての費目について事前に詳細な見積書をご提出いたしますので、以下をご覧ください。

海外渡航腎移植に必要な費用の内訳とは

当会では、上記のように費目を明確に分けて見積書をお作りいたします。また、前払費用は一切ありませんから、患者さまのリスクはありません。ご安心いただけると確信いたします。
具体的な金額を記載したお見積書を無料で作成いたしますので、どうぞご相談ください。

【医療通訳とは】

医療通訳とは、医療の専門用語に精通し、医師や看護師とのコミュニケーションを円滑に図って、正確な情報を患者さまに提供し、また、患者さまの状態を医療従事者に正確に伝える、医療現場で働く通訳のプロフェッショナルのことを指します。

難解な医療の専門用語を完全に理解し、患者さまと医療従事者との意思疎通を正確に図るには、何よりも豊富な経験を積むことが重要です。

海外で医療行為をお受けになる際は、私ども海腎協のプロフェッショナルな医療通訳サービスを是非お役立てください。
翻訳ソフトは目覚ましい発展を遂げてはいますが、日常会話程度の翻訳ならばともかく、医療現場で正確かつタイムリーな意思疎通をするには、残念ながら現状では十分な機能を有しているとはいえません。

当会は医療通訳と滞在先でのサポート業務を専門としておりますが、4０年近い経験により移植医療に関する豊富な経験がありますから、海外に渡航して治療する腎臓移植や再生医療に関する情報は無料でご提供しております。海外での治療をお考えでしたら、どんなことでもお気軽にご相談ください。

【保険と医療費控除について】

生命保険や医療費控除の活用方法に関する情報をお知らせいたします。
現時点で有効な生命保険または医療保険にご加入の場合、外国での治療であっても、現地医師団作成の診断書を添付することにより、手術給付金および入院給付金の請求を行うことが可能な場合がありますから、詳しくは各保険会社にお問い合わせください。せっかく加入している保険です。有効にご活用ください。

また同様に、病院の領収書を添付することにより２００万円を上限とした所得税の医療費控除が受けられます。詳しくは、税理士または市区町村の税務課までお問い合わせください。
保険や税の控除を上手に利用しましょう。