海外での腎臓移植の手続きとその実現をサポート

海外で腎臓移植を受けることで、終わりのない極めて辛い透析生活から早期に解放されたいとお考えの方、また、その不自由な生活を強いられる前に、腎移植によって自由で健康な生活を維持したいとお考えの方もいらっしゃるでしょう。
国内で移植のチャンスを得るには、およそ１５～１７年も待たなければならない現実から、海外で腎臓移植手術を受けることは、腎不全を根本治療するための選択肢の一つとして検討に値すると前向きにお考えになっておられる患者さまでも、それを決断して具現化するにあたっては、なお以下のように様々な疑問や不安をお持ちのことと思います。

渡航移植に関する患者さんの疑問点や不安点

海外のどの国が日本人患者の腎臓移植を受け入れるのか
その移植を実現させるための申し込み方法
ドナーがいないがどうするのか
現在の腎移植に関する海外諸国の状況や各国の動向
海外の病院の手続きや連絡方法とその手段
英語は苦手だが現地で日本語は通じるのか
渡航移植の費用や医療費はいくらかかるのか
渡航先での待ち時間はどれほどなのか
待機期間中の過ごし方や手術までの流れは
倫理委員会はどのように開かれるのか
外国で行われる臓器移植は安全で信用できるのか
移植手術の成功率は何％ほどなのか（成功率）
移植された腎臓は何年くらいもつのか（移植片の生着率）
術後は何年ほど生きられるのか（生存率）
病院は渡航移植患者の診療拒否を公言しているが、帰国後のフォローアップはどうするのか

海外で腎臓移植を実現させたいとお考えの患者さまは、上記のように数え上げたらキリがないほど、実に多くの疑問点や不安点をお感じになっておられるでしょう。
しかし透析中の患者さま、また、医師から「近い将来には透析生活に入る」との悲しむべき宣告を受けた末期の腎不全を抱えた患者さまも、決して諦めないでください。解決策は必ずありますから、腎不全の根本治療を実現させるために一緒に考えてみようではありませんか。

なぜ大人の渡航移植は非難されるのか？

このページにたどりつくまでには、渡航移植を非難・否定する多くのサイトを目にされてきたと思います。
「○○ちゃんを救う会に５億円を超える寄付が集まり、心臓移植を受けるため本日、米国に出発しました」。
幼い子供が募金によって渡航移植をすることは、いつも美談として報道され世間の耳目を集めますが、大人が渡航移植を受けることは２００８年に発表されたWHOの「イスタンブール宣言」を境として、世論の風当たりが一段と強くなってきました。日本にいては得られない医療を受けるため、募金ではなく、健康保険も使わず、全額自己負担で生きるための治療をするにもかかわらず、なぜ非難されなければならないのでしょうか？。

自国で受けられない治療を他国で受けることは、患者による医療選択における自由裁量権の範囲内であり、もし国内の医療システムが治療を提供できないのであれば、他国での選択肢を追求することは否定できない合理的な行動ですし、憲法が保証する幸福追求権を求めた行動でもあり、また、渡航移植を受けることを禁ずる法律もありません。高額な費用を支払って不慣れな土地で移植医療を受けることは誰も望みませんが、しかし国内で移植の順番待ちをすることは現状では事実上、先が見えないゴールを目指して歩いているのと同じことと言えるでしょう。末期腎不全の患者さん、特に中高年の方々には「順番到来」の電話を待ち続ける時間は残されていないのです。

大人の渡航移植を非難している人々は、ご自身あるいはお身内に「臓器移植をしない限り余命が見えてきた」という危機的な状況が襲ってきた場合、果たして何割の方が同じ非難を継続し続けられるでしょうか？
我が身に起こった病と他人の病では、事態の深刻さの受け止め方が全く違ってくるでしょう。
さらに腎臓移植で言うと、一人の患者さんに年間およそ５００万円が公費から支出されている透析関連費用が移植後は不要となるため、医療経済上の観点から見ても喜ばしいことではないでしょうか。
この先１０年間透析を受けるとして、腎臓移植が実現すると一人５，０００万円もの医療費を節減できるのです。

また、倫理面からの批判を受けることもあるでしょうが、外国人の渡航移植を受け入れてくれる海外の移植施設は、いまや必ず倫理委員会の承認を得た上で手術を行っており、昔のように倫理的な問題をはらんだ移植手術は行えませんから「非倫理的」という非難にも当たりません。

このような状況、すなわち我が国の移植医療の現状では助からず、渡航移植で命をつなぐしか選択肢がない患者に寄り添い、理解を示してくださる医師の診察を受け、移植の可否について医学的な診断を仰ぎ、さらに受入施設あての紹介状をいただいて、その紹介状と詳細な事前検査データなどの医療情報を手にした上で渡航し、かつ、倫理委員会の審査をパスすることにより、いわれなき非難を避けられるものと、私どもは考えます。

日本と海外では透析と移植医療についての考え方が違う

腎臓移植は、世界中の医学会で揺るぎなく確立された腎不全の根本治療方法ではありますが、我が国とは違い海外では「透析は、あくまで腎移植までのつなぎの医療」と明確に位置づけられていて「移植こそが末期腎不全の根本治療である」という理解が医師のみならず、社会の共通認識となっています。そのため、日本では実現すること極めてが難しい腎移植をはじめとした医療行為を「医療ビジネス」として積極的に提供してくれる症例豊富な医療機関や専門医が存在し、毎週どころか、驚くべきことに週に１２例もの移植手術を手掛けているような症例数の多い病院では、日本を出発する前に万全な準備を整えることにより、通常は申し込みから１月～２月といった極めて短い待機機関にて手術を実現させて海外から帰国する患者さまがほとんどで、倫理委員会の審査スケジュールに渡航のタイミングを合わせることにより、多くの患者さまが日本出国後、わずか１３～１４日目にお元気で帰国されています。
日本と海外の医療文化の違いについてはこちらをご覧ください。

日本人専門医のサポートは必須

渡航移植にあたっては、先ず最初に臓器移植に適応するか否かを医学的に判断するための事前検査を受ける必要があり、その結果は医師により評価されるとともに、移植術を受けることの可否も、やはり医師の医学的判断に従うこととなります。
また帰国後にも、免疫抑制剤の処方を含めたアフターフォロー（予後管理）のために専門医のご協力を仰ぐことが不可欠です。したがって術前・術後ともに、日本人医師の協力なくして渡航移植は実現いたしません。
頼れる医師がいないという患者さまには、心ある医師をご紹介いたしますし、事前検査等がご心配であれば、医療機関への同行サービスも提供しております。

国内では複数の大学病院がweb上で【渡航移植を受けた患者の診療はしない】と、医師の応召義務に反するとも受け取れる診療拒否を公言しているようですが、国内の現状に鑑み、海外での移植をせざるを得なかった患者さんに寄り添って、サポートしてくださる心ある医師はいらっしゃいますし、事実、これまでに渡航移植を受けられた患者さまは、誰ひとりの例外もなく帰国後には専門医を継続受療されておられます。

この事実を裏付けるように、実際には渡航移植患者がいかに多いか、その人数については、厚生労働省発表の海外渡航移植患者の実態調査結果でご覧になれます。（厚労省のPDFファイルが開きます）
帰国後のフォローアップをお引き受けいただける医療機関や医師については、ご面談時に詳しくご説明いたします。

見込まれる費用の概算と医療費のお支払い方法

当会がご提供する、現地までの添乗・通訳・翻訳・滞在先での各種サポートに等に関する役務提供料と医療費は全く別勘定です。当会が医療費をお預かりすることはなく、患者さまの状態によって異なる医療に関する費用は、受入病院が患者さまに提示する見積書に基づき、私どもを経由せずに患者さまから直接お支払いいただいております。
また当会では、コンサル料や情報提供料、あるいは着手金・手付金といったような前払い費用も一切いただいておりません。費用の詳細につきましてはこちらでご確認ください。

その一方で、医療費を含めた全額を悪徳仲介団体に前払いしてしまった結果、多くの被害者が生まれていますからご注意ください。その悪質な手口の詳細はこちらでご覧になれます。

なお以下のページには、透析との決別や透析そのものを回避するための情報を豊富に掲載しております。腎臓病にお悩みの患者さま方の一助となれば幸です。

【海外渡航腎移植患者さまの体験手記】

（この体験記は、あくまで参考のために掲載させていただきました。実際に決断を下す前には体験者にお会いになって直接お話をお聞きになることをお勧めいたします）

執筆２０１６年１月３１日
私は、糖尿病で、クレアチニンが1.7ぐらいに、上がり、医師から、タンパク制限食を、勧められて居ました。
韓国で、タンパク制限食のつもりで、食べた、キノコが、毒キノコだったみたいで、帰国して、救急車で、順天堂病院に、医師は、急性腎不全だと！クレアチニンが13！３カ月入院して、退院時には、クレアチニン2.7でした。
医師から、これから、腎臓は、悪く成ります、保存期間は、貴方次第ですが、いずれ、人工透析する事に、成りますと宣告されました。

タンパク制限しましたが、腎臓は、１年で、クレアチニン6を、超えました。
2015/5月に、シャント手術を、受けて、2015/6/15日から、透析クリニックに通い始めました。
私は、海外腎移植事情研究協会のスタッフと、会ったのは、シャント手術で、入院中の順天堂病院の病室です、とても、丁寧に説明を受けました。続きはこちらからどうぞ。

当会では腎臓病を根治するため、海外に渡航して受ける腎臓移植の具体的な情報や、移植術の申し込み方法および手続き方法、また現地の臓器移植倫理委員会に臨むうえでの心構え、さらには渡航前・帰国後にケアをお願いする、渡航移植に理解をくださる医師や病院などに関しての情報を無料で提供しておりますので、ご遠慮なくご相談ください。。
なお、診療情報の翻訳や渡航先での通訳などの役務サービスにつきましては、適正価格にてご提供いたします。その私どもの活動内容の詳細につきましては当協会について をご参照ください。

ご相談は無料でお伺いいたします。
03-4283-7042（電話）または
080-7841-8989（医療通訳直通携帯）までお気軽にどうぞ。

◆深夜・早朝等を除き、週末や祝祭日も毎日ご相談を承っております◆

（所用で事務所を空けていることもありますので、まずは直通携帯電話をご利用ください）
万一お電話を受けられなかった場合は、必ず折り返しご連絡させていただきます。

私どものサービス内容

私たち海腎協のサービスの目的は、海外で医療を受けられる患者さまが、安心して治療と滞在に専念できるよう支援することです。特に末期腎不全で困難な生活を強いられている方々にとって、海を渡ってでも受ける腎臓移植は新たな希望を得られる解決策となるのではないでしょうか。そのために、私たちはこれまで培ってきた長年の経験を活かし、患者さまを全力でサポートいたします。
腎臓病の根治を願う患者さまにとって、海外で受ける渡航腎移植は有力な選択肢になることでしょう。手術の成功率や移植腎の生着率、術後の余命等については腎移植の成績をご覧ください。

腎移植の海外サポートで新たな希望を

腎移植を海外で受ける選択肢

日本国内では腎提供が十分でない状況が続いており、長期間透析を受け続けることが避けられません。しかし、海外では腎臓移植を受けるための条件が整っている国もあり、適切なサポートとともに、短期間で腎移植を実現できるチャンスがあります。

海外腎移植を選ぶ理由

短い待機期間

日本国内では臓器提供者が限られているため、腎臓移植手術を待つ期間が長く、その期間は１５～１７年ほどと言われています。一方で海外に渡航しての腎臓移植は、早期に移植手術を受けることが可能であり、末期腎不全から解放されるまでの時間を大幅に短縮できるでしょう。海外では腎移植による腎不全の治療が日常的に行われています。
医療技術の向上

海外の一部の病院では、腎臓移植に関する先進的な技術や治療法が導入されており、安心して治療を受けることができるでしょう。

腎不全との決別を目指すために

透析治療は腎不全を患った患者さまにとって必要不可欠ですが、長期間にわたる透析は体への負担が大きく、生活の質も低下します。腎臓移植は患者さまにとって、自由で健康な生活を取り戻すための最も有効な治療手段です。海外での腎臓移植を受けることで、主治医の指示どおりに免疫抑制剤を正しく服用することにより、より早く病から解放され、自由で快適な生活を再び手に出来るのではないでしょうか。

専門的な医療通訳サポート

腎移植の手続きを海外で行う際、言語の壁が心配な方も多いでしょう。しかし、当協会では高度な医療通訳サービスを提供し、患者様が安心して治療を受けられるようサポートします。医療通訳は、治療の内容を単に正確に日本語に翻訳して伝えるだけでなく、文化や慣習あるいは宗教上の違いにも十分に配慮して、患者様がリラックスして手術を受けられるよう支援します。
腎臓病に悩む患者さまにとって、海外に渡航しての腎臓移植は、新たな希望の扉を開く道となるでしょう。渡航移植という治療法も、腎不全を根本治療するための、ひとつの選択肢となるのではないでしょうか。

安心して腎移植を受けるためのサポート体制

当協会では、海外で臓器移植医療を受けられる患者さまに対して、包括的なサポートを行っています。患者さまが納得のいく治療を受けられるよう、４０年近い経験を有する経験豊富なサポートスタッフが、申し込み手続きや国内での事前検査といった出発前の準備段階から、移植手術を済ませて帰国するまでの間、一貫して患者さまの支援にあたります。

臓器移植医療の課題

国内での臓器移植医療は、ドナー不足や認識の低さから、それを求める患者にとって十分に機能しているとは言えない現状にあります。

腎臓移植を含む臓器移植のニーズは年々増加していますが、臓器を提供する意思表示が進まないことから、移植を待つ患者が多く、年間わずか１～２%の人しか移植を受けられていない現実があり、また、移植医療を手掛ける医療機関の準備不足や医療体制が十分に整っているとは言えない現状から、せっかく臓器提供の意思表示があってもそれが生かされず、残念ながら提供された臓器が廃棄処分となる数も毎年、少なくはないと、その問題点が指摘されています。

このため、腎不全患者が海外に出向いて受ける渡航腎移植を検討するケースが増えています。しかし、海外で臓器移植を受けるには、現地の文化や宗教、また医療文化の違いを十分に理解したうえで、さらに言語の壁を乗り越えるサポートが必要です。このため経験豊富な医療通訳サービスを含め、適切な支援体制があれば、治療のプロセスが円滑に進み、安心して海外で腎臓移植手術を受けることが可能となるでしょう。詳しくは当会まで、お気軽にご相談ください。

当会の概要

【会の名称】: 海外腎移植事情研究協会（略称：海腎協）
【現事務所所在地】: 東京都新宿区新宿 1-12-12; （最寄り駅：地下鉄丸ノ内線新宿御苑前駅（２番出口から徒歩約２分））
【電話番号】: 03-4283-7042 または 080-7841-8989
【設立年度】: １９８７年（昭和６２年）
【初代理事長】: 栗原理（元日本航空（株）米国アトランタ空港支店長）
【初代事務所】: 東京都新宿区新宿 1-19-10

私どもの沿革などさらなる詳細につきましては当協会についてをご参照ください。

【医療通訳とは】

医療通訳とは、医療の専門用語に精通し、医師や看護師とのコミュニケーションを円滑に図って、正確な情報を患者さまに提供し、また、患者さまの状態を医療従事者に正確に伝える、医療現場で働く通訳のプロフェッショナルのことを指します。難解な医療の専門用語を完全に理解し、患者さまと医療従事者との意思疎通を正確に図るには、何よりも豊富な経験を積むことが重要です。

海外で医療行為をお受けになる際は、私ども海腎協のプロフェッショナルな医療通訳サービスを是非お役立てください。
翻訳ソフトは目覚ましい発展を遂げてはいますが、日常会話程度の翻訳ならばともかく、医療現場で正確かつタイムリーな意思疎通をするには、残念ながら現状では十分な機能を有しているとはいえません。
外国に渡航して安心して快適に疾病の治療をするにあたり、医療通訳や渡航先での滞在支援についてのご相談がおありでしたら、４０年近いサポート実績を誇る当会にぜひご相談ください。

【保険・医療費控除について】

生命保険や医療費控除の活用方法に関する情報をお知らせいたします。
現時点で有効な生命保険または医療保険にご加入の場合、外国での治療であっても、現地医師団作成の診断書を添付することにより、手術給付金および入院給付金の請求を行うことが可能ですから、詳しくは各保険会社にお問い合わせください。せっかく加入している保険です。有効にご活用ください。

また同様に、現地医師団の医療費領収書を添付することにより、２００万円を上限とした所得税の医療費控除が受けられます。ただし国外での治療のため、高額療養費などの医療費そのものの還付を受けることは出来ません。また、治療目的で渡航して医療を受けた場合は、日本の健康保険の適用外となります。
詳しくは、税理士または市区町村の税務課までお問い合わせください。
保険や税の控除を上手に利用しましょう。