海外での腎移植（腎臓移植）|現在の日本人患者の受入状況は・・

正直に申し上げて、海外での腎移植を実現することは以前に比べ難しくなってきているものの、いまでも実現は可能です。

【WHOのイスタンブール宣言とは】

WHO（世界保健機関）は２００８年の年次総会で、「臓器移植は自国内完結を基本とし、他国へ渡って臓器移植を受ける移植ツーリズムは原則として自粛せよ」と発表しました。
この決定は法的な拘束力があるわけではありませんが、これを受けて、それまでは医療機関側がドナーを用意して外国人患者の腎移植や肝移植などの臓器移植を積極的に展開していた、フィリピン・タイ・インド・インドネシア・ベトナムなどの国々は、新たな法規制を設けて表面的には外国人患者お受け入れを中止しました。

この方針変更により困ったのは患者よりも移植医たち。なぜならば腕の良い移植外科医や免疫反応のコントロールに深い知識を持つ腎内科医は、それまで多いときは一日に２例、週に１２例もの腎移植手術をこなしていましたから、その収入は莫大なものがあったと推察されます。
諸外国の医師の多くは病院からサラリーを得る勤務医ではなく、病院の中に自らのクリニックを開業してビジネスをしている「個人事業主」（オープンシステム）に位置づけられる勤務体系だったからに他なりません。外国人患者を顧客として扱えなくなった彼らの多くは自国でのビジネスを諦め、臓器移植専門医として彼らの豊富な経験が生かせる北米や、いまでも外国人に臓器移植をすることが許されている国々にビジネスの活路を求めて国を去りました。

と言うのも例えばフィリピンの場合、外国人患者の移植手術を行えば一例につき約６万ドルが移植チームとしての取り分であったものの、外国人ではない現地のフィリピン人の手術を行っても、せいぜい数千ドルの収入にしかなりません。その点では米国やカナダは、そもそも医療費が極めて高額なため、フィリピンで外国人患者に臓器移植を施して得られる収入とほぼ同じ売り上げが得られるからです。

では多くの国が外国人への門戸を閉じてしまった２００８年以降、外国人患者はどこで移植手術を受けているのでしょうか。
世界には明確な臓器移植法がない国が数は少ないながらも存在します。それは中央アジア諸国であり中南米諸国、また、アフリカなど一部の国がそれに該当します。
先ほど経験豊富な移植医は北米に出稼ぎに出ると述べましたが、逆に北米は医師の競争が激しいため、自らの腕を発揮できる、中南米や中央アジアのマーケットを目指して出稼ぎに出るベテラン医師も少なくはありません。これらの国々は臓器移植法がないか、あっても州単位で運用されていたり、また、いくつかの条件を満たすことで「例外規定」の適用を受けることができますから、アプローチを間違えず、かつ悪質な仲介者の話に乗らなければ、現在でも腎移植などの目的はほぼ完全に達成できます。

これらの詳細な情報をお探しであれば、私どもにご相談ください。当会は患者さまと医療機関を結び付けて「仲介」や「あっせん」は行いませんが、長年の経験を生かしたアドバイスを差し上げられますし、渡航治療に行かれる際には、文書の翻訳や通訳、和食の差し入れを含む身の回りのお世話をする役務サービスで患者さまをサポートしております。
ご質問やご相談は無料で承っておりますので、お気軽にお問い合わせください。

透析との決別を果たし、自由で健康な生活を取り戻すための腎移植、あるいはまた、透析生活に陥る前に受ける先行的腎移植で、タンパクや水分制限のない本来の生活を取り戻しませんか。
国内の臓器移植ネットワークに登録し、献腎移植を待っていても５０歳代以上の年齢の患者さまの電話が鳴ることは、まず期待できません。

理由としては主に２つが挙げられます。
例えば６０歳で透析生活に入ったとします。すると献腎移植が受けられるまでの平均待期期間はおよそ１５年と言われていますから、計算上は７５歳にならないと順番が回って来ません。すると一般的な腎移植手術を行うためのガイドラインにある「患者の年齢はおおむね７０歳以下が理想」という一般的な認識から外れる可能性が出てきます。最終的には医師が患者さんの全身状態を確認した上で決めることになってはいるようですが、献腎移植は臓器が死体から摘出されるので、その鮮度は極めて重要となり、一分一秒を争う手術。そんな緊迫した現場において、日本臓器移植ネットワークのコーディネーターや医師が、７０歳あるいはそれを超えた待機患者の全身状態の確認をする時間的余裕があるのでしょうか？これが順番が来ない第一の理由と推察します。

第二の理由は、患者の年齢により順番待ちのスコア付けに変化が生じたからです。１０代～２０代の若い患者には、待期期間・居住地・血液型・HLAタイピングなどの基礎点数に、特別に若年者点数が加算されるため、年配者よりも移植手術を受けるチャンスが広がる制度設計に変更されたのです。
人生の先が長い若い患者を救うことは社会的には意義のある施策ということに異論は挟みませんが、このために壮年以上の患者に順番が回ってくることは極めて稀なこととなっているようです。

以上の現実から、費用は掛かるものの、海外で腎移植を受けるという決断をする腎臓病患者さんがいらっしゃいます。
国内で行う事前検査等をスムーズに行うことが出来れば、決断から申し込みを経てわずか１～２ヶ月で腎移植が実現するということが、その大きな理由でしょう。

次のページでは、極めて辛い透析生活からの離脱、または透析に陥る前に腎臓病を治療する方法について解説しております。海外での腎移植実現までの流れ

【ドナーについて米国とシンガポールの現状】

アメリカとシンガポールの臓器移植法から臓器提供者「ドナー」の条件を見てみましょう。
米国で数年前に行われた腎移植手術が話題となりました。それは、ある音楽バンドのボーカルの男性が、最後の曲を歌い終わった後で観客にこう言いました。
「自分は腎不全を患ってしまったので、透析の準備などのため、しばらくの間は活動を休止せざるを得なくなった。透析生活に入るが体調が良くなったら復活する。それまで残念だが皆さんとはお別れだ」。
この告白を会場で聞いた一人の若い女性が「私はあなたの歌に励まされて生きてきた。あなたの大ファンだ。私の腎臓であなたを助けることが出来るのなら喜んで提供する」と善意の腎提供を申し入れたのです。
その後の詳しい紆余曲折は聞こえてきませんが、移植手術は無事に終わり、歌手は再び元気にステージで活躍しているとのこと。米国は感情的な繋がりがあれば、知人や友人からも腎提供が受けられるのです。

シンガポールとマレーシアも同様で、友人や同僚でも感情的なつながりがあれば、倫理委員会の審査を受けることにより、腎提要が可能なプログラムとなっています。ただしマレーシアでは、関係を偽装して（友人や知人を装って倫理委員会をパス）して腎提供をした場合、患者もドナーも最高刑は死刑まで課せられるようです。

また、これはあくまで余談となりますが、国家が公式に臓器売買を認めている国がひとつ存在します。それは中東のイラン。イラニアンモデルと呼ばれるこの臓器移植システムは、患者が国家に一定の費用を「ドナー代」として支払うことにより、国家が患者にドナーを与えてくれるという大変に珍しいシステムがあるようですが、患者はイラン人に限られるようです。

海外で早期かつ安心して腎移植を受けることがご希望でしたら、４０年近い活動実績を持つ私どもに是非ご相談ください。

保険・医療費控除について

生命保険や医療費控除の活用方法に関する情報をお知らせいたします。
現時点で有効な生命保険または医療保険にご加入の場合、外国での治療であっても、現地医師団作成の診断書を添付することにより、手術給付金および入院給付金の請求を行うことが可能ですから、詳しくは各保険会社にお問い合わせください。
せっかく加入している保険です。有効にご活用ください。

また同様に、現地医師団の医療費領収書を添付することにより、２００万円を上限とした所得税の医療費控除が受けられます。ただし国外での治療のため、高額療養費などの医療費そのものの還付を受けることは出来ません。
詳しくは、税理士または市区町村の税務課までお問い合わせください。
保険や税の控除を上手に利用しましょう。