海外腎移植についての重要なお知らせ
海外で臓器移植、特に腎移植を希望する日本人患者さんを受け入れてくれる医療機関は、2008年に加盟各国により批准されたWHOの「イスタンブール宣言」採択後は数が激減したとはいえ、現在でも複数存在しています。 しかしながら、その受け入れてくださる国や医療機関の受け入れ態勢は、その時々の厚生行政指針や法体系の変化により、しばしば突然に変更が生じているのも現実です。私どもは従来の活動方針を変更いたしましたので、2021年以降は、日本人に対して臓器移植を行ってくれる医療機関と患者さまを結び付けて、移植手術の勧誘や仲介、調整・あっせん等は行っておりませんが、それらの医療行為を受けることを希望する患者さまが、自らの意志によって、ご自身で海外の医療機関と取り決めた治療計画に沿って治療をお受けになるにあたり、現地での医療通訳や、滞在中は不可欠となる、和食の差し入れを含む様々な日常的な役務を適正価格にてご提供いたします。
これから海外にて腎移植をお受けになることをお考えの方々には、過去例に基づいた様々なアドバイスを差し上げられると確信しておりますので、ご遠慮なくご相談ください。
また、腎移植に限らず、肥満性の糖尿病を患っているが、我が国での手術実施要件に該当しないなどの理由(BMIの値や年齢的な条件)で国内での手術が実現しない方は、症例経験豊富な海外の医療機関で、腹腔鏡下スリーブバイパス術などによる根本治療、また、幹細胞を用いたすい臓の再生医療を受ける道を検討されてはいかがでしょうか。
さらに、極めて辛い透析生活からの離脱、あるいは透析導入前に受ける、末期腎不全の根本治療である先行的腎移植を海外の医療機関でお受けになることをお考えの患者さまもおいででしょう。
しかしながらトップページでも述べたように、外国に渡航して医療行為や処置を受けるには、言語のバリアや文化の違いなど、乗り越えなければならない壁がいくつも存在いたします。
私どもでは過去に多くの国々で活動を行ってきた経験から、我が国と諸外国との習慣の違い、特に医療文化の違いについても的確なアドバイスを差し上げられることと存じます。
この医療文化の違いを十分に理解しないと、現場では必ず混乱や意思疎通に問題をきたします。それは安心して医療を受けるにあたり、大きな障害となるでしょう。
海外で医療行為を受けるには、我が国と諸外国との医療文化の違いを正しく認識することが極めて重要ですから、当会の長年の経験をどうぞお役立てください。
また、「医療ツーリズム」を標榜して、外国人患者を積極的に受け入れている海外の医療機関の中には、当該医療機関までの航空券や現地での宿泊施設等の手配サービスを行ってくれるところもありますが、過去の経験上、それらのサービスは、日本国内の地理的条件を十分に反映しないまま手配を行ったり、実際には乗り継げないようなフライトプランを提示してきたり、また、日本人のライフスタイルに合わない宿泊施設を手配したことが多々ありました。
当会では、通訳・翻訳サービスのみならず、複雑な国際線の乗り継ぎや、当該国での国内移動を伴う旅程であっても、合理的かつ疲れが少ない快適な旅行プランを作成し、同時に目的国への入出国や税関に関する様々な必要書類、あるいは医療ビザの取得のお手伝い(その必要がある渡航先の場合)といった、治療以前に求められる、基本的な必要書類や手続きの準備段階からサポートしておりますので、是非ご相談ください。
医療通訳とは
医療通訳とは、医療の専門用語に精通し、医師や看護師とのコミュニケーションを円滑に図って、正確な情報を患者さまに提供し、また、患者さまの状態を医療従事者に正確に伝える、医療現場で働く通訳のプロフェッショナルのことを指します。
難解な医療の専門用語を完全に理解し、患者さまと医療従事者との意思疎通を正確に図るには、何よりも豊富な経験を積むことが重要です。
海外で医療行為をお受けになる際は、私どものプロフェッショナルな医療通訳サービスを是非お役立てください。
翻訳ソフトは目覚ましい発展を遂げてはいますが、日常会話程度の翻訳ならばともかく、医療現場で正確かつタイムリーな意思疎通をするには、残念ながら現状では十分な機能を有しているとはいえません。
保険・医療費控除について
生命保険や医療費控除の活用方法に関する情報をお知らせいたします。
現時点で有効な生命保険または医療保険にご加入の場合、外国での治療であっても、現地医師団作成の診断書を添付することにより、手術給付金および入院給付金の請求を行うことが可能ですから、詳しくは各保険会社にお問い合わせください。
せっかく加入している保険です。有効にご活用ください。
また同様に、現地医師団の医療費領収書を添付することにより、200万円を上限とした所得税の医療費控除が受けられます。ただし国外での治療のため、高額療養費などの医療費そのものの還付を受けることは出来ません。
詳しくは、税理士または市区町村の税務課までお問い合わせください。
保険や税の控除を上手に利用しましょう。