非血縁ドナーは、誰がどのように決めるのか？

親族からドナーが得られない方は「透析から解放されたい」あるいは「透析生活に入ることを回避したい」と切望しても、その夢が叶わないまま辛い闘病生活をされておられることでしょう。

しかしイスタンブール宣言後も、日本人を含む外国人への腎移植を施術してくれる国のうち、親族以外への臓器提供が認められている、北米・中南米・アフリカ諸国などでは、医療機関が主体となって臓器移植倫理委員会の許可を得ることで、利他的な生体ドナーから腎提供を受けて移植手術が行われますので、日本国内とは違って患者が臓器提供者について心配をする必要はありません。

そのドナーの選定については、世界共通の医学的プロトコルにより、免疫学に精通した移植専門医（主として移植腎内科医）が決定するものです。すなわち、利他的な提供希望者の中から、以下のような項目をスクリーニングして決定されます。

・ABOの赤血球血液型や拒絶反応と密接に関係する HLA（ヒト白血球抗原）の合致度
・ドナーの年齢、腎機能をはじめとした全身機能および感染症の有無や程度
・患者の体格が求める臓器の大きさ

上記以外にも、様々な医学的要素や専門的知見に基づいて決められます。手術前には主治医から患者に「ドナーの年齢と性別」に限って開示されますが、それ以上の個人情報につては、患者・ドナー共に知らされることは決してありません。
ドナーの選定については、免疫学をはじめとした非常に高度な医学的判断が求められ、かつ臓器職倫理委員会の許可を得る必要があるため、患者さまや私どもがドナーに関して口をはさむ余地はまったくないことを理解しなくてはなりません。

海外に渡航しての腎移植に関するご相談は、何回でも無料で承りますので、お気軽にお問い合わせください。

生体ドナーと死体ドナーの違い

【生体ドナーのメリット】
・時間的猶予があるため、検査や手術の日取りを自由に決められる
・患者にとって組織の適合性が高いドナーを、時間をかけて選ぶことができる
・ドナーの年齢も考慮に入れて選定することができる
・感染症の有無や臓器の健康状態なども徹底的に検査をする時間がある
・虚血時間が短いため移植と同時に利尿が見られる
・臓器が新鮮なため予後の成績が良好

生体ドナーによる移植は時間的猶予があるため、上記のようなメリットがあることが知られています。

一方で、亡くなった方からの臓器提供による死体腎移植は
・ある日突然に連絡があり、移植を受けるか否かを即断しなければならない
・臓器の摘出から移植まで時間的経過があるため、その鮮度や機能について不確定要素が多い
・臓器の状態によっては移植手術後も利尿を得るまでに数週間の透析を要することがある
・移植後の成績は生体ドナーによる移植に比べてやや劣る

死体腎移植は、いまも昔も時間との闘い。その死体腎移植を多く手掛ける米国の移植関連医が「死体腎移植は不確定要素が多いため、予後を明確に予測することは難しい。つまるところ、死体腎移植が上手くいくかは運が全て」と述べているように、生体ドナーが圧倒的に有利であることは論を待ちませんが、生体ドナーの健康な体にメスを入れることの妥当性については、医学界でも多様な議論が交わされています。

非血縁ドナーから臓器提供を受けるには

臓器売買ではないことが大前提であることに加え「臓器移植倫理委員会」の許可を得ることは必須です。
臓器移植法上、親族以外（他人）への臓器提供が認められている国であっても、実際に非血縁者から臓器提供を受ける（する）にあたっては、

・提供を強制していない（されていない）
・提供に対する対価を支払っていない（もらっていない）

当該国の臓器移植法や例外規定を満たすため、患者とドナーは主に上記の２点について明確にしなければなりません。（自由意思かつ臓器売買ではないことの証明）

ドナーは高度な医学的判断の下で、専門医や医療機関によって選定されますが、患者及びドナーは手術前に、医療機関に属する弁護士が作成する「宣誓供述書」にサインをしたうえで、倫理委員会の許可を得る必要があります。
また倫理委員会では、医療者側の「医療の妥当性」すなわち医師の暴走がないか、また、当該移植術は医学的合理性を満たしているかも同時に審査されます。この倫理委員会の許可取得には、数日間を要することが多いようです。
詳しくは、実際の体験者のお話をお聞きください。

なぜ海外で日本人患者の移植手術が受け入れられるのか

渡航移植の自粛を求めた「イスタンブール宣言」が発出されたあとも、なぜ一部の国々はいまでも外国人患者の受け入れを継続しているのでしょうか？その答えはこちらをご覧ください。表に開かれた国の顔は一つではなく、国が変われば医療文化が違うこと同様「倫理観」も普遍的なものではありません。

具体的な受け入れ国としては２０２６年２月現在、米国人移植チームが執刀する中米諸国、また、インド人移植チームが手掛けるアフリカの一部の国々が、外国人患者に対して生体腎移植を施術しています。
なお、この渡航移植については患者の弱みに付け込む、悪徳業者による詐欺も多数確認されていますから、くれぐれもご注意ください。
詳しくは「悪徳業者の詐欺の手口」をご覧ください。

透析のない生活を目指す方々へ

私ども海腎協は、日本人を含む外国人患者に腎移植などの臓器移植を施術してくれる海外の国や病院などの医療機関に関する情報提供は無料で行っております。また、海を渡ってまで移植手術を受けざるを得ない、日本の現状に理解をくださる国内の心ある医師のご協力のもと、外国の移植医が腎移植手術の可否を判断するに必要な日本の診療情報の翻訳をはじめ、渡航先までの添乗や現地での医療通訳も含めた、海外で腎臓移植を受けるにあたって必要となる様々な支援サービスを、適正価格にてご提供しております。
したがいまして、これから海外で腎臓移植をお受けになることをお考えの方々には、最新かつ正確な様々なアドバイスを差し上げられると確信しております。

私どもが発信する情報が、肉体的にも精神的にも、そして年間およそ１５６日をも費やしている、辛く終わりのない透析に別れを告げる手段として、お役立ていただければ幸甚です。
すでに透析治療中の患者さまは、暗く出口のないトンネルから脱出するために、また、透析導入前の患者さまは、その暗く出口のないトンネルに入ることを避けるために。

●透析生活に入る前に受ける先行的腎移植についてはこちらをご覧ください。
●透析前の腎移植を積極的に推進している国内医療機関の解説動画です。（出典：日赤愛知医療センター名古屋第二病院）
●すでに透析療法をお受けの患者さまはこちらをご覧ください。
●腎臓病を完治された患者さまの記録写真とビデオはこちらでご覧になれます。
●当会では、患者さまが海外でお受けになる医療をサポートするにあたり、その費用を費目ごとに明確に公表しております（ご相談は何度でも無料で承ります）。
費用の明細につきましては費用についての詳細をご覧ください。

腎移植を巡る海外の状況 日本と海外の医療文化は違う

ところで「外国で病気を治す」と一口に言いましても、海を渡って医療行為や処置を受けるには、その国に飛ぶこと以前に、言語のバリアをクリアし、なおかつ文化・宗教など背景の違いを十分に理解するなど、乗り越えなければならない壁がいくつも存在いたします。

特に医療文化の違いを十分に理解しないと、現場では必ず混乱や意思疎通に問題をきたします。それは安心して医療を受けるにあたり、大きな障害となるでしょう。 海外で腎移植などの医療行為を受けるには、我が国と諸外国との医療文化や宗教などの違いを正しく認識することが極めて重要ですから、当会の長年の活動による豊富な経験から得られたノウハウと、高度な医療通訳サポートをどうぞお役立てください。

私どものサポート内容の詳細につきましては、当会について をご覧ください。
なお当会は、日本では実現が難しい臓器移植医療を海外でお受けになるにあたり、その実現方法や必要な心構え・注意点などの情報をお伝えするだけで、移植医療の勧誘や募集、ならびに仲介・あっせん等を行うものではありません。

医療通訳とは

医療通訳とは、医療の専門用語に精通し、医師や看護師とのコミュニケーションを円滑に図って、正確な情報を患者さまに提供し、また、患者さまの状態を医療従事者に正確に伝える、医療現場で働く通訳のプロフェッショナルのことを指します。難解な医療の専門用語を完全に理解し、患者さまと医療従事者との意思疎通を正確に図るには、何よりも豊富な経験を積むことが重要です。

海外で医療行為をお受けになる際は、私ども海腎協のプロフェッショナルな医療通訳サービスを是非お役立てください。
翻訳ソフトは目覚ましい発展を遂げてはいますが、日常会話程度の翻訳ならばともかく、医療現場で正確かつタイムリーな意思疎通をするには、残念ながら現状では十分な機能を有しているとはいえません。

外国に渡航して疾病の治療をするにあたり、医療通訳や渡航先での滞在支援についてのご相談がおありでしたら、４０年近いサポート実績を誇る当会にぜひご相談ください。

保険・医療費控除について

生命保険や医療費控除の活用方法に関する情報をお知らせいたします。
現時点で有効な生命保険または医療保険にご加入の場合、外国での治療であっても、現地医師団作成の診断書を添付することにより、手術給付金および入院給付金の請求を行うことが可能な場合がありますから、詳しくは各保険会社にお問い合わせください。せっかく加入している保険です。有効にご活用ください。
また同様に、現地医師団の医療費領収書を添付することにより、２００万円を上限とした所得税の医療費控除が受けられます。詳しくは、税理士または市区町村の税務課までお問い合わせください。
保険や税の控除を上手に利用しましょう。