海外で腎移植を受けたあとに必要な帰国後の診療について

帰国後のアフターケア（予後管理）はどうするの？

「海外で腎臓移植（腎移植）を受けたはいいが、日本に帰国後は病院がアフターケア（予後管理）や免疫抑制剤の処方を拒否をすると聞いている」と心配する患者様もおられることと思います。

現に多くの大学病院等では２００８年に加盟各国によって批准されたイスタンブール宣言（渡航移植の原則自粛）を根拠に、HP上で「診療を拒否する」と公式に発表しています。この診療拒否をめぐっては、浜松医大病院が「正当な理由がない限り診療を拒んではならないと定めた医師法に違反する」として、中国で腎移植を済ませて帰国した患者から、慰謝料などを求めて静岡地裁に訴えを起こされています。（2016年10月）

◆このページの情報でご理解いただけること◆（読了時間：約5分） 　・医療を求める患者に対する医師の応召義務 　・海外移植患者は診療拒否にあう？ 　・厚生労働省が公表した、海外渡航移植患者の実態調査報告の詳細 　・帰国後のケア（予後管理）をお願いできる専門医の確認 　・過去に腎移植を済ませた患者さまから体験談を聞く

web上には「海外渡航移植を受けられた患者さんへ」などのタイトルで「帰国後の診療を拒否する」と多くの医療機関が診療拒否を表明しています。
しかし不思議ですね。これほど多くの医療機関が診療拒否を表明しているにもかかわらず、渡航移植を済ませて帰国した患者さんは、どこで予後管理を受けているのでしょうか？

厚生労働省の発表によると２０２３年３月時点で、渡航移植を受けたあと日本に帰国して、国内の医療機関で予後管理のために外来診療を受けている患者数は全国で５４３人とのこと。「海外渡航移植患者の実態調査」
しかしこの人数には、厚労省から調査・回答を求められていない医療機関や、回答を求められても非回答だった医療機関に通う患者数は含まれてはいませんから、実数はこんなに少ない人数ではないはずです。

そして、厚労省の調査結果を深く掘り下げて分析した移植学会会員の医師によると「全国で多くの渡航移植患者さんが、診療を拒否されずに受療している」と述べておられます。「渡航移植後の患者の診療実態」
医師には、その時々の状況により国から「応召義務」が課されているにもかかわらず、現に診療拒否を公言している施設もあるため、海外で臓器移植手術を受けようとする患者さんにとって、帰国後のケアに関する心配は大きなものがあると思います。しかし私共が知る限り、皆さん例外なく豊富な経験を有する移植専門医の手厚いアフターケアの下、免疫抑制剤 の調整・処方を受けておられます。
その免疫抑制剤の血中濃度は、一定の範囲内に入るよう調整が必要なため、素人判断は出来ません。

帰国後にも薬の調整や各種の検査が１～３ヶ月に一回ほどありますが、移植後は「厚生医療」が適用されるため、薬代を含む医療費の自己負担は、高額所得者でも月に最大で２万円程度。（自治体によって若干の開きがあるようです）

帰国後のアフターケアがご心配でしたら、心ある医師のケアを実際に受けている患者さんのお話をお聞きになることも可能です。電話でも、直接お会いになってでも、ご自身の体験や近況をお話しくださいます。
さらにご不安でしたら、移植手術のために現地に渡航する前に前述の医師を訪ね、専門医ならではのアドバイスを求めることも出来ます。（ただし、保険を使っての通常の診察費は発生します）
この医師の診察室前の待合室には、海外で腎臓移植を済ませた患者が常に診察を受けに訪れてますから、ご心配には及びません。

すべてをお知りになれば、帰国後の予後管理についての懸念はなくなり、安心されることでしょう。
ご質問がございましたら、ご遠慮なくお尋ねください。