【海外での腎移植】米国人医師団による渡航腎移植の早期実現をお手伝い

糖尿病や高血圧などを原疾患として腎不全を患われ、透析生活に入られた方、また、近い将来には透析が必要と診断された透析前の方々で、親族からドナーが得られないために国内での腎移植を諦め、海外で腎臓移植（渡航腎移植）を受けることを真剣にお考えの方への情報です。

海外渡航移植については、それを批判する一部のメディアや左派系のジャーナリストが「臓器売買だ」などと根拠のない悪意に満ちた情報を発信していますが、それら報道の真実を見極めることがとても大切です。
渡航移植と聞くと「臓器売買だ」とのイメージを抱かれる方がおられると思いますが、ドナーの選定は、組織の適合性や患者の体格に合った臓器の大きさ・年齢などの医学的諸条件を専門医が総合的に判断して、はじめて決められることであり、かつ、各国の臓器移植倫理委員会の承認を得る必要がありますから、日本にいる患者さまや私どもが、ドナーに関与できる余地は皆無です。したがって、渡航移植＝臓器売買などの批判は全くの的外れであり、完全なる誤解です。

これを裏付けるように、渡航移植の真実は、体験者の生の声をお聞きになることで、すべてが明らかになります。この生の声と、メディアが発する記事とのギャップには驚かれると確信いたします。

さて、ご存知のこととは思いますが、２００８年にWHOにより発出された「イスタンブール宣言」で、自国外に渡航しての臓器移植は原則「自粛」を求められるようになりました。
一方で「自粛」は求められているものの「禁止」されてはいないので、世界中でこの宣言に法的な拘束力はなく、違法ではありません。ですから海外での腎移植は以前に比べて狭き門となったとはいえ、方法を間違えない限り現在でも十分に実現が可能で、その待機期間は平均およそ１月ー２月です。
特に、いくつかの中米の国々では「外国人患者受け入れの例外規定」を用いて、極めて豊富な経験を有するアメリカ人の移植チームによる腎移植が日常的に行われていて、医療機側が利他的かつ医学的に理想とするドナーが得やすいことや、米国に比べて医療費が格段に安いこともあって、医療保険会社のあっせんにより訪れる米国人患者はもちろんのこと、多くのヨーロッパや中東の腎不全患者が、腎臓病の根本治療のための移植手術を求めて、同地域の医療機関を訪れています。

海外へ渡航しての臓器移植は違法ではないのか？

AIによる検索結果や一部のメディアは「渡航移植は禁止されている」と、誤った情報を発信しています。外国に渡って臓器移植を受けることは、WHOの決議で「自粛」を求められてはいるものの、世界のどの国でも（もちろん我が国でも）「禁止」されてはいませんから、違法ではありません。
仮に禁止されていたら、美談として報道される【〇〇ちゃんを救う会】が活動しているように、幼い子供が数億円もの巨費を募金で得ておこなっている、心臓などの渡航移植も実現しませんし、多くの欧米や中東の患者が、移植を目指して他国に渡っている現実は生まれません。

渡航移植について、ほぼ世界的に禁止されていることは「自己の自由意思に反して」（強制されての臓器提供）あるいは「経済的な対価を目的として」（臓器売買契約）により提供される臓器を用いての移植術です。
そこで外国人患者を受け入れる国では、違法な移植手術ではない事を担保するために、その手術が医学的に妥当か（医療者の暴走防止）また、臓器提供に法的かつ倫理的に問題がないか（臓器売買の防止）を審査する、当事国の倫理委員会の承認を得ることを必須とする制度を設けているため、十数年前とは違って現代では、違法な移植手術が行われる余地はありません。

日本人の渡航移植者数につて、厚生労働省が２０２３年３月に発表した調査報告によると、渡航移植を受けたあと日本に帰国し、アフターケアのために国内の医療機関で外来診療を継続して受けている患者数は、全国で５４３人とのことでした。
しかしこの人数には、そもそも厚労省から回答を求められなかったり、あるいは求められても非回答だった医療機関に通院している患者の数は含まれてはいませんから、実数はこんな数字ではなく、この数倍に上るだろうというのが、実際に帰国患者の診療にあたっておられる専門医の肌感覚です。海外移植をご検討中の方々が想像する以上に、多くの日本人患者が国外で移植術を受けておられるのです。

海外の状況| 透析と移植医療についての考え方が違う

さて、腎臓移植は世界中の医学会で揺るぎなく確立された腎不全の根本治療方法ではありますが、我が国とは違い海外では「透析は、あくまで腎移植までのつなぎの医療」と明確に位置づけられていて「移植こそが末期腎不全の根本治療である」という理解が医師のみならず、社会の共通認識となっています。
そのため日本とは異なった医療スタイルである、腎移植を実施するために必要な全てが含まれた「オールインクルーシブ・パッケージ」を整えて、臓器移植を「医療ビジネス」として積極的に提供してくれる症例豊富な医療機関や専門医が存在し、我が国の貧弱な移植実績とは違って、驚くべきことに週に１２例（日曜日以外の毎日２例）もの移植手術を手掛けているような、非常に多くの症例数を有する経験豊富な病院では、日本を出発する前に万全な準備を整えることにより、通常は申し込みから１ケ月～２ケ月といった短い待機期間で手術を実現させています。日本と海外の医療文化の違いについてはこちらをご覧ください。

日本人専門医のサポートは必須

渡航移植にあたっては、先ず最初に臓器移植に適応するか否かを医学的に判断するための事前検査を受ける必要があり、その結果は医師により評価されるとともに、移植術を受けることの可否も、やはり医師の医学的判断に従うこととなります。
また帰国後にも、免疫抑制剤の処方を含めたアフターフォロー（予後管理）のために専門医のご協力を仰ぐことが不可欠です。したがって術前・術後ともに、日本人医師の協力なくして渡航移植は実現いたしません。
頼れる医師がいないという患者さまには、心ある医師をご紹介いたしますし、事前検査等がご心配であれば、医療機関への同行サービスも提供しております。

国内では複数の大学病院がweb上で【渡航移植を受けた患者の診療はしない】と、医師の応召義務に反するとも受け取れる診療拒否を公言しているようですが、国内の現状に鑑み、海外での移植をせざるを得なかった患者さんに寄り添って、サポートしてくださる心ある医師はいらっしゃいますし、事実、これまでに渡航移植を受けられた患者さまは、誰ひとりの例外もなく帰国後には専門医を継続受療されておられます。

この事実を裏付けるように、実際には渡航移植患者がいかに多いか、その人数については、厚生労働省発表の海外渡航移植患者の実態調査結果でご覧になれます。（厚労省のPDFファイルが開きます）
帰国後のフォローアップをお引き受けいただける医療機関や医師については、ご面談時に詳しくご説明いたします。

見込まれる費用の概算と医療費のお支払い方法

当会がご提供する、現地までの添乗・通訳・翻訳・滞在先での各種サポートに等に関する役務提供料と医療費は全く別勘定です。当会が医療費をお預かりすることはありません。医療費は、受入病院が患者さまに提示する見積書に基づき、私どもを経由せず、患者さまから直接お支払いいただいております。
また当会では、コンサル料や情報提供料、あるいは着手金・手付金といったような前払い費用も一切いただいておりません。費用の詳細につきましてはこちらでご確認ください。

その一方で、医療費を含めた全額を悪徳仲介団体に前払いしてしまった結果、多くの被害者が生まれていますからご注意ください。その悪質な手口の詳細はこちらでご覧になれます。

なお以下のページには、渡航腎移植に関する具体的な情報を豊富に掲載しております。腎臓病にお悩みの患者さま方の一助となれば幸です。

• 人工透析から離脱するには
• 透析前の先行的腎移植とは
• 透析と移植|生活の質の違い
• 透析患者の余命・腎移植手術の成功率や生着率と生存率
• 海外腎移植実現までの全体の流れ
• 海外医療機関の受入状況
• 海外の医療体制「医療はビジネス＝利益追求」
• 海外腎移植のこぼれ話

安心して渡航移植に臨むために

実際に海外移植を受けた患者さまの生の声をお聞きになってください。移植前は同じ病に苦しんでいた立場から、良かった点だけにとどまらず、注意を要する点など、体験者ならではの具体的なお話をお聞きになれます。もちろん費用は掛かりませんので、ぜひご相談ください。

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当会では腎臓病を根治するため、海外に渡航して受ける腎臓移植の具体的な情報や、移植術の申し込み方法および手続き方法、また、渡航前・帰国後にケアをお願いする、渡航移植に理解をくださる医師や病院などに関しての情報を無料で提供しております。
なお、診療情報の翻訳や渡航先での医療通訳などの役務サービスにつきましては、適正価格にてご提供いたします。その私どもの活動内容の詳細につきましては当協会について をご参照ください。

【医療通訳とは】

医療通訳とは、医療の専門用語に精通し、医師や看護師とのコミュニケーションを円滑に図って、正確な情報を患者さまに提供し、また、患者さまの状態を医療従事者に正確に伝える、医療現場で働く通訳のプロフェッショナルのことを指します。難解な医療の専門用語を完全に理解し、患者さまと医療従事者との意思疎通を正確に図るには、何よりも豊富な経験を積むことが重要です。

海外で医療行為をお受けになる際は、私ども海腎協のプロフェッショナルな医療通訳サービスを是非お役立てください。
翻訳ソフトは目覚ましい発展を遂げてはいますが、日常会話程度の翻訳ならばともかく、医療現場で正確かつタイムリーな意思疎通をするには、残念ながら現状では十分な機能を有しているとはいえません。
外国に渡航して安心して快適に疾病の治療をするにあたり、医療通訳や渡航先での滞在支援についてのご相談がおありでしたら、４０年近いサポート実績を誇る当会にぜひご相談ください。

【保険・医療費控除について】

生命保険や医療費控除の活用方法に関する情報をお知らせいたします。
現時点で有効な生命保険または医療保険にご加入の場合、外国での治療であっても、現地医師団作成の診断書を添付することにより、手術給付金および入院給付金の請求を行うことが可能な場合がありますから、詳しくは各保険会社にお問い合わせください。せっかく加入している保険です。有効にご活用ください。
また同様に、現地医師団の医療費領収書を添付することにより、２００万円を上限とした所得税の医療費控除が受けられます。詳しくは、税理士または市区町村の税務課までお問い合わせください。
保険や税の控除を上手に利用しましょう。