海外での腎臓移植(腎移植)など渡航治療の費用や役立つ確かな医療情報を無料でご提供
腎臓移植(腎移植)は、単なる延命策である透析療法とは違い、糖尿病や高血圧の合併症から引き起こされる腎不全などの腎臓病から健康を回復するための、外科領域・免疫学ともに、医学的には既に世界的に確立された唯一無二の根本治療です。
肉体的・時間的、そして精神的にも極めて辛い透析と決別するため、あるいはまた、恐ろしい人口透析や腹膜透析生活に陥る前に、腎不全の根本治療である腎移植手術を求め、海を渡り海外で腎移植手術をお受けになることをお考えの患者さまもおいででしょう。
私どもの名称である「海外腎移植事情研究協会」(海腎協)は、読んで字のとおり、遅々として進まない日本の臓器移植医療、特に末期の腎臓病患者に必要となる腎臓移植に関して、海外諸国の腎移植事情はどうなっているのかを調査・研究し、ドナーに恵まれないため腎臓移植のチャンスが得られない日本人患者さんに、少しでも有益な情報を発信するため1987年から活動をスタートさせ、本年2025年で、私ども海腎協の活動は38年目を迎えました。
その40年近い歴史のなかでは、多くの患者さまが透析からの離脱を実現され、また、診療した医師から「透析導入不可避」と宣言された末期の腎不全患者さまの多くが、透析開始前に腎臓移植を受けられたことで、透析生活を経験することなく腎臓病を克服して健康を取り戻していらっしゃいました。
そして長い活動の中では、「医療先進国のひとつに数えられる我が国にありながら、なぜ腎臓移植が進まないのか」の解を求め続け、その理由のひとつである、透析業界の驚くべき実情を解説した「透析の問題点」や「透析前の腎臓移植」も、執筆・公開してまいりました。
さらに活動開始から37年が過ぎた2024年からは、これまで海外で行われた日本人患者さんの腎移植を長年にわたってサポートしてきた豊富な経験を活かし、腎臓移植のみならず、患者さん自身の幹細胞を用いた、糖尿病の根本治療である最先端の臓器再生医療、また、卵子提供・代理出産プロフラム(生殖補助医療)を利用した最新の不妊治療など、日本では事実上、得ることが難しいそれら医療を必要とし、海外にその活路を求める患者さまに、診療時の医療通訳と渡航先での滞在支援サービスを提供する「医療通訳兼役務サービス提供組織」として生まれ変わりました。
海外で臓器移植、特に腎臓移植(腎移植)を希望する日本人患者さんを受け入れてくれる医療機関は、フィリピンやマレーシア・タイ・インドネシア、また、中国をはじめとして、東欧諸国や多くの南米の国々に存在していましたが、2008年に加盟各国により批准されたWHOの「イスタンブール宣言」採択後は一気に減少いたしました。ですが受入国が激減したとはいえ、幸なことに現在でも受入国と医療機関は複数存在しています。
なぜならば、現在でも日本人を含む外国人患者を受け入れているそれらの国々や医療機関には、そもそも臓器移植法がないか、あったとしても州単位で規制しているため、外国人患者の受け入れに対するいくつかの「裏口入学」ともいえる、複数の例外規定が定められているからです。
しかしながら、それでも海外の国や医療機関の受け入れ態勢は、その時々の各国の厚生行政指針や法体系の変化により、しばしば突然に変更が生じているのも現実です。
海外諸国の厚生行政や医療機関は、上記のイスタンブール宣言に代表される、国際情勢の変化に対応しつつも、腎臓移植(腎移植)に限らず、いまでも日本では得られない各種の医療サービスを「ビジネス」として積極的に提供しています。
例えば、糖尿病や高血圧の合併症などから陥ってしまった血液透析生活から離脱するため、あるいは透析に陥る前に受ける先行的腎移植や、前述した糖尿病を根本解決する外科的アプローチによる治療、また、ご自身が理想とする家族計画やライフスタイルを実現させるための、最先端の不妊治療などを提供している医療機関が存在いたします。
腎移植の場合、国内では親族でドナーになってくれる方がいなければ、日本臓器移植ネットワークに献腎移植(死体から提供される臓器を用いての腎臓移植)の登録をして、その順番が訪れることを待つほかありません。しかし実際に腎移植の順番が回ってくるまでは、およそ15~17年も待たなければならない現状がありますから、例えば60歳で慢性腎不全を患ってしまった患者さまは、75才を超えないと腎臓移植の順番が回ってこない計算になります。
すると、「世界一般の移植関係医の標準的な理解として、腎移植適応年齢は(その患者の全身状態にもよりますが)およそ70才以下の患者に対して行なう」という一つのガイドラインから外れてしまい、いざ高齢者に順番が訪れたとしても、体力的な問題から執刀を拒否されるケースが生じることが危惧されます。
また、さらに近年、腎移植をはじめとする臓器移植を希望する患者の優先順位を決めるための選択基準(待機日数・居住地・血液型・HLAタイプ・提供される臓器の大きさなど)のほかに、若い患者に高いポイントを付与して、待機患者としての総合スコアをあげた上で、優先的に腎移植手術が受けられるよう、患者の選択基準にも変化がありました。この変化は年配の患者さんには明らかに不利に働くでしょう。
将来ある若い患者さんに優先的に臓器が配分されることは、社会的に見れば大きな意義があることに異論は挟みませんが、この結果として年配の患者さんが深刻な腎臓病から健康を取り戻すために受ける腎移植手術は、後回しになってしまうという事態も生じているようです。
一方で、毎週どころか週に12例もの腎移植を手掛けているような症例数の多い海外の病院では、日本を出発する前に万全な準備を整えることにより、通常は申し込みから1月~2月といった極めて短い待機機関にて手術が実現して海外から帰国することがほとんどでした。
海外には、わが国では得ることが難しい、腎移植をはじめとしたこれらの医療サービスを提供してくれる、症例豊富な医療機関や医師が存在するにもかかわらず、その探し方が分からない、あるいは信頼できる通訳やサポーターがいないなどの理由で、はじめの一歩を踏み出すことが出来ない患者さまは、ぜひ私ども海腎協の情報や診察時の医療通訳ならびに現地での滞在支援サービスをお役立てください。




臓器移植については、ドナーに関する質問や要望を受けることがありますが、ここで改めてご説明いたします。
ドナーは、免疫学および移植術に精通した腎内科医と移植外科医の、高度な医学的専門知識に基づいた判断、および、各国の移植関連法規を満たしていることを確認するため、当該移植医療機関に属する倫理委員会の許可を受けて、はじめて選定されます。したがって、私ども海腎協や患者さまがドナーを調達したり、ましてや選定することなどは出来ません。
この倫理委員会では先ず、ドナー候補者の精神状態が検査され、十分な自己決定能力を有しているかを調べ、そのうえで「臓器提供が強制されたものではなく、あくまで自由意思によるものか」と、「提供に対する金銭的対価を受け取ることはないか」について主に調査されて、臓器売買による違法な手術が行われないよう、数回のインタビューにて確認されるのが通常です。
もちろん、ガン・HIV・肝炎をはじめとする、伝染性の疾患がないことや、腎機能そのものについても大前提として調べられます。
また、多くの国では精神科医が手術室にも立ち会って、腎移植手術直前のドナーの精神状態のチェックを行っています。
余談となりますが、過去に何度か「私の腎臓を買って欲しい」などと問い合わせ受けたこともありました。しかし腎移植に用いられる臓器(腎)は、単にそれがあるだけでは移植手術には結び付きません。(機械部品の交換とは違うのです)
臓器移植術、特に腎移植を行うには、患者とドナーとの間で組織のマッチングを図ることが、世界のどの国で行われる手術であっても必須の確認事項なのです。
患者とドナー両者の赤血球ABO型と、患者さまの既存抗体量(PRA)、ドナーの感染症の有無、さらには何万とおりもの組み合わせがある「白血球HLA型」が両者の間で一定程度適合しなければ、術後にいくら免疫抑制剤を服用したとしても、腎移植後に移植腎が拒絶反応を示すことは明らかです。
これらの免疫学的な専門検査にすべてパスしたうえで、さらに両者の最終的な相性を確認するために行われる「クロスマッチ検査」の陰性結果を極めて慎重に確認したあとで、はじめて腎移植術が行われるのです。
したがって繰り返しになりますが、ドナーは極めて高度な医学的専門知識に裏打ちされた所見に基づいて、専門医および倫理委員会の承認により決定されるもので、その選択について、私ども海腎協や患者さまが口をはさむ余地など一切ないことをご理解ください。
また、この話題は日本人としては、にわかに理解できない行動ではあるものの、世界にはご自身の「人生観」「死生観」「宗教観」「世界観」などに突き動かされ、困難な闘病生活を余儀なくされている患者に、自らの臓器を提供して腎移植のチャンスを与え、患者の窮状を救うという崇高な意思を持つ利他的な臓器提供者が少なからず存在していて、親族以外からの臓器提供が増加傾向にあることも事実で、この親族以外からの臓器提供による生体腎移植が急速に広がっているという記事が、2023年に米国の有力紙で報道されました。
なお、このような人間愛に溢れる崇高な意思をお持ちの、利他的なドナーによる善意の生体からの臓器提供であれ、死体からの提供であれ、臓器提供者(ドナー)と患者さまの個人情報が相互に公開されることは絶対になく、この両者は、互いの個人情報を知ることは出来ません。理由としては、将来にわたって、両者の間で絶対にトラブルが生じないとは言い切れないという恐れが払拭できないからで、患者とドナーの個人情報の非公開は、世界の臓器移植現場で貫かれている、臓器移植の大原則とも言われる厳格なルールなのです。
そもそも患者とドナーは(親族や知人・友人関係にある場合を除き)、原則として言葉を交わしたり、顔を合わせることは一切ありませんから、個人情報の非開示と併せて後日、何らかのトラブルに発展することはないと考えてよいでしょう。
加えて述べれば、日本国内で行われる死体からの献腎移植においても、患者はドナーの個人情報を知ることは出来ませんし、逆にドナーのご家族も、誰がレシピエント(患者)なのかを知らされることはないのです。




「海外移植サポートは医療費を含めた総額を支払う」と誤解されることがよくありますが、私どもがご提供するサービスは、他の移植支援団体とは違い、医療費を含めたパッケージでのサポートではありませんので、当会が医療費をお預かりすることはありません。いわゆる「中抜き」がありません。
私どもは「医療通訳および渡航先での滞在支援サービス」を提供しておりますので、通訳等の役務サービスに対する報酬(日当ベース)はお支払いいただきますが、医療費については、患者さまから医療機関に直接お支払いいただいております。
聞くところによりますと、他の臓器移植支援団体は医療費やサポート費用を含めた【パッケージ金額】として2,500万円~3,500万円前後を患者さまから預かり、医療費はその総額から支援団体が取り分を中抜きしたあとで医療機関に支払っているようですが、このように医療費を含めた全額を仲介団体に支払うことは、大きな危険が付きまとうことを知るべきです。
なぜなら過去に「カンボジアで腎移植が出来る」という触れ込みで、ある支援団体に全額を支払った後で、「カンボジアは医師の手配が難しくなったので、パラオに変更となった」。そして「パラオの保健衛生大臣が死去したため、ベトナムに行かねばならなくなった」。さらに今度は「ベトナムも保健当局の規制により受入れ不可となった」「でもパキスタンなら政府高官とのルートを構築したから大丈夫」などなど、受入国が次々と変わる理由を、さぞ本当ことのように説明を受け続けた結果、どこの国でも受け入れてもらえず、その支援団体に支払った費用の返金がないまま、いまだに移植手術を受けられずに現在に至っているという、実にお気の毒なケースも実際にありますし、このケース以外にも、複数の金銭トラブルが存在していて、一部の仲介業者は支払い済み費用の返金について、患者さまから民事訴訟を提起されてもいます。
また、いくつもの国をたらいまわしにされ、その度に様々な理由をつけて追加の費用支出を求められたケースも何年も前から複数回、確認されています。
患者さんにしてみますと、医療費を含めた大金の全額を既に仲介業者に支払い済みのため、「この追加資金の支払い要請に応じないと、計画そのものが頓挫してしまう」とお考えになり、結局は追加の支払に従わざるを得なくなるのも当然でしょう。(追加資金の支払い要請は、たいがいが「嘘」)。悪意ある仲介者は、患者さんの弱みを知り尽くした上で、実に巧妙な手口で当初の約束を超える追加資金の支払いを求めてくることがあります。
このページの冒頭でも申し上げましたように、各国の受け入れ態勢は常に安定しているわけではありません。したがいまして、金銭的なリスクを避ける意味でも、医療費はご自身で管理して医療機関に直接お支払いになり、仲介団体に預ける(全額の事前支払)ことは避けるべきでしょう。また、そもそも医療行為に定価をつけることは難しいと当会は考えます。
なぜなら医療費は、個々の患者さまの病名や病態、過去の治療歴や年齢などにより異なり、一般の商品のように「定価」が定められているものではありませんから、パッケージに組み入れることには馴染みません。
また、渡航に必要な航空券代金や滞在費等につきましても、渡航先や滞在日数により大きく異なりますので、同じくパッケージ化することは困難です。このため当会では渡航費用につきましても、その費用ごとに患者さまにお支払いいただいております。
したがいまして、私どもが海外での医療行為のサポートをお引き受けした場合、患者さまがお支払いになる費用の内訳は以下のようになります。
・医療費(全額を医療機関へ直接お支払い) ・航空券代金、宿泊費などの渡航費用(実費を航空会社や旅行代理店へ直接お支払い) ・通信費や現地交通費、食材調達費用等の諸雑費(実費を直接お支払い) ・当会が提供する医療通訳や、和食の差し入れを含む滞在支援サービスに対する費用(日当:一日8万円ほどですから、10日間のサポートと仮定すると80万円となります) |
このように費目を明らかにすることにより、患者さま側も費やす費用を明確に掴むことができることで、コスト透明度が高い海外療養に結びつくと確信しております。また、受入れ予定国の情勢に予期せぬ変化があり、当初の計画どおりに事が進まなくなったような状況に陥ったとしても、総費用の大部分を占める医療費は患者さまの手元にあるので、宙に浮いたり仲介団体に使い込まれる心配はありません。
繰り返しになりますが、医療費を含めた全額を仲介団体にお支払いになることは、避けるべきとアドバイスいたします。
海外での腎移植に要する費用につき、さらに詳しくは、よくある質問と回答をご覧ください。
さて、「外国で病気を治す」と一口に言いましても、海を渡って医療行為や処置を受けるには、その地に飛ぶこと以前に、言語のバリアをクリアし、なおかつ文化・宗教の違いを十分に理解するなど、乗り越えなければならない壁がいくつも存在いたします。
私ども海腎協では、長年にわたり多くの国々で、日本人患者さんに対する腎移植実現のためのサポートを行ってきた経験から、我が国と諸外国との習慣の違い、特に医療文化の違いについても的確なアドバイスを差し上げられます。 この医療文化の違いを十分に理解しないと、現場では必ず混乱や意思疎通に問題をきたします。それは安心して医療を受けるにあたり、大きな障害となるでしょう。 海外で医療行為を受けるには、我が国と諸外国との医療文化や宗教の違いを正しく認識することが極めて重要ですから、当会の長年の活動による豊富な経験をどうぞお役立てください。
私ども海腎協では、渡航先の国や医療の内容を問わず、海外で行われる医療行為を日本人が安心して受診できるよう、以下の役務をご提供いたします。
・希望される医療を行ってくれる、海外の医療機関についての情報を無料でご提供。
・日本の検査結果を正確に翻訳してご提供。
・現地医療機関での診療時に行う通訳・翻訳業務。
・航空券や宿泊施設の代理手配、現地までの添乗および現地での移動手段の確保。
・各国での入国審査・通関・ビザ取得のお手伝い。
・腎移植前に必要な人工透析スケジュールの調整。
・移植腎の健康を保つために処方される免疫抑制剤などの各種薬剤について、その理解を深めるための説明。
・渡航先に滞在中の洗濯物の処理や、日々必要となる生活支援。
・私どもが現地で調理する日本食の給食サービス。
・日用品の買い物や、リハビリのお手伝い。
・帰国時のサポートと、現地語で書かれた医療情報の日本語への翻訳。
以上の役務に関連する、あらゆるサービスを提供して、通訳や翻訳業務を中心としつつも、患者さまが海外滞在中に不自由を感じることがないよう、あらゆる身の回りのお世話をサポートいたします。
*役務サービスを提供する国は問いませんが、当面の間、通訳の言語は英語とスペイン語およびタガログ語に限定させていただきます。
なお当会は、患者さまが海外でお受けになる腎移植などの医療や診療を「勧誘」したり、「仲介」または「あっせん」や「連絡・調整」をするものではありません。
患者さまが希望される医療を提供してくれる医療機関の情報は、無料でご提供いたしますが、実際に当会の医療通訳・役務提供サービスを利用される際には、渡航先の国や地域により、事前にお示しする見積り書に基づき、当会が定める日当を申し受けます。ただし、通訳や支援サービスが不要の場合には、お支払いは不要です。
詳細につきましては、どうぞお気軽にお問い合わせください。
執筆 2016年1月31日
私は、糖尿病で、クレアチニンが1.7ぐらいに、上がり、医師から、タンパク制限食を、勧められて居ました。
韓国で、タンパク制限食のつもりで、食べた、キノコが、毒キノコだったみたいで、帰国して、救急車で、順天堂病院に、医師は、急性腎不全だと!クレアチニンが13!3カ月入院して、退院時には、クレアチニン2.7でした。
医師から、これから、腎臓は、悪く成ります、保存期間は、貴方次第ですが、いずれ、人工透析する事に、成りますと宣告されました。
タンパク制限しましたが、腎臓は、1年で、クレアチニン6を、超えました。
2015/5月に、シャント手術を、受けて、2015/6/15日から、透析クリニックに通い始めました。
私は、海外腎移植事情研究協会のスタッフと、会ったのは、シャント手術で、入院中の順天堂病院の病室です、とても、丁寧に説明を受けました。続きはこちらからどうぞ。
海外で受けられる具体的な医療サービスや種類の情報、および、通訳や渡航先での療養中に必要となる、さまざまな役務サービスの提供についてのご相談・お問い合わせ等がありましたら、私ども海腎協の担当者の直通電話:080-7841-8989までお気軽にご連絡ください。ご相談は無料で承ります。
また、メールでのお問い合わせは、info(アットマーク)kidney-tp.org までお願いいたします。
なお、メールの送信にあたっては、上記の(アットマーク)を 英数文字の @ に置き換えてお送りください。
スパムメール防止のため、ご協力をお願いいたします。
●私ども海腎協では2021年をもって、腎移植手術の仲介や調整・あっせんといった活動には終止符を打ちましたが、これから海外で腎移植をお受けになることを希望される患者さまには、いままでの長い経験を活かし、滞在先での診療時の医療通訳と生活支援サービスの提供、ならびに海外の受入れ病院などの各種の情報を無料で提供しております。
不幸にも腎不全を患い、一日おきに極めて辛い人工透析や腹膜透析を強いられている患者さま、また、近い将来には透析療法の導入が不可欠との、悲しむべき診断を受けられた方々も決して諦めないでください。
当会は、腎移植により腎不全から健康を回復する様々な情報を、1987年以降、30年以上にわたり発信し続けてきました。
30有余年に及ぶ長い歴史の中では、医師・歯科医師などの医療関係者をはじめ、文化人・県会議員・芸能人・プロスポーツ関係の方々、また、海外在住の外国人の患者さまの腎移植手術もサポートさせていただきました。
日本では腎移植を受けたくとも、非血縁者からの臓器提供が事実上禁止されているためドナーが得られず、人工透析や腹膜透析に甘んじなければならない末期の腎不全患者さんが大勢いらっしゃることでしょう。しかし海外では、血液透析や腹膜透析療法は、あくまで腎移植までの「繋ぎ」の医療であり、腎不全の根本治療として腎移植手術を受けることは、第一選択肢となっています。
血液透析や腹膜透析では、単なる延命策であり、これによって腎不全が決して治らないことは理解なさっておられることでしょう。時間的・肉体的・精神的に大きな苦痛を伴う透析から抜け出したご自分を想像してみてください。水分制限や食事制限から開放され、お仕事に打ち込み、また自由に旅行を楽しむために、海外で腎移植手術を受けることを検討されてはいかがでしょうか。
さらに術後の成績はというと、免疫抑制剤の進歩と、免疫コントロールに関する医学的知識の高まりとともに、移植腎の生着率も15年~20年ほどと、以前と比べて飛躍的に伸びてきました。
その腎移植手術は、免疫抑制剤の長足の進歩も手伝って、すでに世界的に確立された医療行為であり、毎年多くの日本人患者さんが健康を取り戻しておられます。
厚労省が把握しているだけで、過去に543名の日本人患者が海を渡って臓器移植を受けているとの報告が2023年にありましたが、実際にはその数倍の人数に上るとも言われています。
腎移植により透析と決別し、自由と健康を回復された患者さんの輪が広がっていますから、すでに海外で腎移植を済まされた先輩患者さんにお会いになって、実際の体験談をお聞きになることもよいでしょう。
【患者さまの体験談】
私どものサービス内容
私ども海外腎移植事情研究協会(海腎協)では、深刻な腎不全を患い、あるいは末期腎不全により既に透析生活におられる方々が、海外で腎臓移植(腎移植)を受ける際に必要なサポートを行っています。治療や渡航に関する不安を少しでも軽くするため、私たちはさまざまなサービスを通じて、患者さまの腎移植治療が円滑に進むようお手伝いしています。
腎移植に限らず、海外で治療を受けるには、多くの準備が必要です。まずは外国人患者(日本人)に対して腎臓移植手術を施してくれる医療機関を探すことから始めて、その渡航先の医療機関から求められる事前検査の結果を、当該国の言語に翻訳しなければなりません。また、「受入れOK]」の返事を得たら、航空券や宿泊施設の手配が必要となり、ソ連ともなった入国書類の作成や税関の手続き、さらには、渡航先の国によってはビザ取得などが必要となります。
こうしたサポートを私どもが行うことにより、患者さまは海外で行われる腎移植の準備に集中することができます。患者さまは腎移植による治療に専念できる環境が整います。
海外への渡航後も、現地の医療機関で必要となる医療通訳(英語・スペイン語・タガログ語対応)をご提供するだけでなく、患者さまが快適に滞在できるように日常生活をサポートします。
例えば、現地のホテルで特別に調理した和食をご提供したり、洗濯や買い物のお手伝いを行ったりします。また、時差を考慮した服薬のアドバイスや、現地の文化・宗教・気候についての情報提供も行っています。
さらに、患者さまのご希望に応じて、航空券や宿泊施設の手配、現地での移動手段の確保などもサポートしています。これらのサービスはすべて、海外で腎移植を受ける患者さまの負担を軽減するために設計されています。
ただし、当会ではすべての患者さまに対応できるわけではありません。自力での移動が難しい場合は、ご家族の付き添いが必要となります。また腎移植など、希望する医療行為を提供してくれる海外の医療機関は無料で情報提供いたしますが、治療契約は患者さまと医療機関側の間で直接行っていただきます(契約にあたりサポートが必要な場合は、ご要望があればお手伝いいたします)。
したがいまして私たち海腎協は、医療費や医療行為の結果および治療内容には関与しておりませんし、特に医療費については他の海外移植サポート団体とは違い、私どもがお預かりすることはありません。医療費は患者さまから現地医療機関に直接お支払いいただきます。私どもは患者さまと合意した、医療通訳費用や日々のケア・サービスに対する報酬(日当制)を頂戴するだけです。
私たち海腎協のサービスの目的は、腎移植を目指す患者さまが治療と滞在を安心して行えるよう支えることです。特に腎不全や透析の治療で困難な生活を強いられている方々にとって、海外での腎移植は新たな希望の道となるかもしれません。そのために、私たちはこれまで培ってきた長年の経験と豊富な知識を活かし、全力でサポートいたします。
*当会は海外の医療機関についての情報は無料で提供いたしますが、医療行為の勧誘、仲介ならびにあっせんは一切おこないません。
腎臓移植に限らず、これから海外で治療を受けることをお考えの患者さまは、どんな些細な疑問や不安でも構いません。ぜひお気軽にご相談ください。
腎臓移植について
腎臓移植は、慢性腎不全や末期腎不全で腎機能が著しく低下した患者に、新しい腎臓を移植して健康を回復させる治療法です。日本人の場合、腎不全を患うことになる原疾患で最も多いのが糖尿病の合併症です。
腎移植後は透析が不要になり、免疫抑制剤の服用のみで通常の生活が可能となります。この治療法は、単なる延命策である透析とは違い、腎機能回復のための唯一の根本治療法です。
海外での腎臓移植の現状と選択肢
日本国内では透析患者が多く、かつ臓器を提供するドナーが少ないため、腎臓移植は一般的な治療方法とは言えません。しかし、アメリカをはじめ海外では、腎不全に対応するための腎移植が広く行われているのです。移植件数も多いため、豊富な実績がありますし、適切な予後管理を怠らなければ、長期間にわたって移植腎が生着しています。
透析から解放されたいと考える患者にとって、海外での腎移植は有力な選択肢になるでしょう。
海外での腎移植サポート体制
海外で腎臓移植を受ける際には、信頼できる医療通訳の存在は不可欠です。また、通訳に限らず滞在中の生活支援など、多くのサポートが必要です。海外腎移植事情研究協会では、腎移植のための海外サポートサービスを提供し、患者さまが安心して渡航できるよう、海外で受ける医療や、現地に滞在中の生活を支援しています。
具体的には、現地での通訳や生活サポート、渡航プランの作成や航空券の手配など、きめ細やかな支援を提供しています。
海外での腎移植に安心して臨めるよう、万全のサポート体制を整えています。渡航前の準備から現地での生活支援まで、一貫してサポートいたします。詳細は海外腎移植事情研究協会まで、お問い合わせください。
腎移植の海外サポートで新たな希望を
腎不全や透析から解放される道をサポート
腎臓病による末期腎不全や透析にお悩みの方々に、希望をもたらすのが「海外腎移植」です。当協会では、腎臓移植を海外で行うためのサポートを提供しており、腎不全や透析治療から解放される手助けをしています。腎移植を実現させるための手続きのお手伝いや医療通訳、渡航準備まで、海外での腎移植に関するすべてのプロセスをサポートし、患者様とそのご家族が安心して移植治療を受けられるよう支援します。
腎移植を海外で受ける選択肢
日本国内では腎移植の供給が十分でない状況が続いており、長期間透析を受け続けることが避けられない場合があります。しかし、海外では腎移植を受けるための条件が整っている国も多く、適切なサポートとともに、短期間で腎移植を実現できるチャンスがあります。当協会では、患者さまに合った最適な病院や手術の情報を無料でご提供しています。
海外腎移植を選ぶ理由
1.早期の移植手術
日本国内では腎臓提供者が限られているため、腎移植を待つ期間が長く、その期間は15~17年ほどと言われています。一方で海外での腎移植は、早期に移植手術を受けることが可能であり、透析から解放されるまでの時間を大幅に短縮できます。
2.医療技術の向上
海外の一部の病院では、腎移植に関する先進的な技術や治療が導入されており、安心して治療を受けることができます。特に、信頼できる病院での治療を希望する方に最適です。
3.サポート体制の充実
当協会では、海外腎移植に関するすべてのサポートを提供しています。渡航前の事前検査、渡航準備、現地での医療通訳や生活支援まで、患者さまがスムーズに治療を受けられるよう、包括的なサポートを行います。
透析との決別を目指すために
透析治療は腎不全を患った患者さまにとって必要不可欠ですが、長期間にわたる透析は体への負担が大きく、生活の質も低下します。腎移植は、透析から離脱して健康な生活を取り戻すための最も有効な手段です。海外で腎移植を受けることで、より早く透析から解放され、快適な生活が実現できます。
専門的な医療通訳サポート
腎移植の手続きを海外で行う際、言語の壁が心配な方も多いでしょう。しかし、当協会では医療通訳サービスを提供し、患者様が安心して治療を受けられるようサポートします。医療通訳は、治療の内容を正確に伝えるだけでなく、文化や慣習の違いにも配慮し、患者様がリラックスして手術を受けられるよう支援します。
安心して腎移植を受けるためのサポート体制
当協会では、海外での腎移植に必要な情報提供から、現地でのサポートまで、トータルでサポートを行っています。患者さまが納得のいく治療を受けられるよう、専門のカウンセラーやサポートスタッフが一貫してサポートを続けます。
腎不全や透析に悩む患者さまにとって、海外腎移植は新たな希望の扉を開く道です。ぜひ、当協会にご相談いただき、腎不全の根本治療を実現しましょう。
臓器移植医療の課題
国内での臓器移植医療は、ドナー不足や認識の低さから、それを求める患者にとって、十分に機能しているとは言えない現状にあります。
腎移植を含む臓器移植のニーズは年々増加していますが、臓器を提供する意思表示が進まないことから、移植を待つ患者が多く、年間わずか2~3%の人しか移植を受けられていません。 また、移植医療を手掛ける医療機関の準備不足や医療体制が十分に整っているとは言えない現状から、せっかく臓器提供の意思表示があっても、それが生かされず、提供された臓器が廃棄処分となる数も毎年、少なくありません。
このため、腎不全患者が海外での腎移植を検討するケースが増えています。しかし、海外で腎移植を受けるには、現地の文化や医療システムの違いを理解し、言語の壁を乗り越えるサポートが必要です。
日本のドナー不足と海外移植の可能性
文化・宗教の違いとサポート体制の重要性
海外での腎移植には、現地での生活サポートが求められます。渡航先での通訳や医療サポート、移動や滞在先の手配まで含めた支援が重要です。
こうした支援により、日本の腎不全患者が不安なく腎移植による腎不全の根本治療を受けられる体制が整います。詳しくは、海外腎移植事情研究協会まで、お問い合わせください。
海外移植のサポート体制
海外での腎臓移植には、現地での通訳・翻訳、交通手段や宿泊施設の手配、生活支援など、様々な支援が必要です。
海外腎移植事情研究協会では、渡航前の計画から渡航先での生活サポートまで、言語や文化の壁を越えた安心を提供します。渡航先での日常生活のサポートには、日用品の買い出しや、日本食を調理して提供することも含まれており、長年の経験を生かして、患者が腎移植手術に専念できるような環境を整えます。
海外での腎移植は患者にとって、大きな決断と準備が必要です。しかし適切なサポート体制があれば、移植のプロセスが円滑に進み、安心して海外で腎移植手術を受けることが可能となるでしょう。詳しくは、海外腎移植事情研究協会まで、お問い合わせください。
保険・医療費控除について
生命保険や医療費控除の活用方法に関する情報をお知らせいたします。
現時点で有効な生命保険または医療保険にご加入の場合、外国での治療であっても、現地医師団作成の診断書を添付することにより、手術給付金および入院給付金の請求を行うことが可能ですから、詳しくは各保険会社にお問い合わせください。せっかく加入している保険です。有効にご活用ください。
また同様に、現地医師団の医療費領収書を添付することにより、200万円を上限とした所得税の医療費控除が受けられます。ただし国外での治療のため、高額療養費などの医療費そのものの還付を受けることは出来ません。
詳しくは、税理士または市区町村の税務課までお問い合わせください。
保険や税の控除を上手に利用しましょう。